大谷大学教育研究業績検索システム

教育研究業績の一覧

A 教育業績
教育実践上の主な業績		年月日	概要
1 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
1	映像を使った講義の実施	2007/03/31 ～	講義系の科目では、受講生の理論への理解や確認を助けるために、TV番組を録画した映像やDVDを使っている。たとえば、「時間研究」の説明ならイタリアンレストランのサイゼリヤの映像を取り上げるといったように、理論が今の経営においても実践されていることを確認している。映像はDVDで発売されることが少ないため、『カンブリア宮殿』などビジネス系の番組は全て録画し、時間のある時に教材として使える映像の整理を行っている。
2	学生からの授業評価	2011/03/31 ～	授業評価は高評価を得ている。たとえば、2024年度後期の経営組織論（受講者104名）の授業評価での満足度だと、とても満足が40.0％、やや満足が40.0％になっている。どの程度理解できるかについては、とてもよく理解できるが36.5.％、ある程度理解できるが44.7％になっている。
3	履歴書・エントリーシートの個別指導・添削、内定先レポートの提出	2011/03/31 ～	ゼミの個々の学生に対し、就職活動の相談・書類添削などを行っている。また、内定先から内定を得るまでの選考過程やその会社にした決め手などをレポートとして書いてもらい、就活指導に活用している。
4	ゼミで工場見学を実施	2012/03/31 ～ 2020/02/29	前任校在職時には、ロッテの浦和工場・キッコーマンの野田工場、造幣さいたま博物館に出向き、チョコレート菓子・しょうゆの製造工程、貨幣の製造工程を見学していた。
5	キャリア支援を行うNPOとの連携 2013年4月～2016年3月、2023年～現在	2013/03/31 ～	キャリア支援を行うNPOと連携して、企業との交流会を実施したり、インターンシップの実施先を紹介してもらっている。
6	ゼミの時間に卒業生を招聘	2013/03/31 ～ 2021/02/28	前任校在職時には、卒業したゼミ生をゼミの時間に招聘し、在学中での就職活動の話や、社会人になってからの仕事の話などをしてもらっていた。
7	PBL型授業の実施	2021/03/31 ～	ゼミでは、学内のゼミナール大会（調査・研究発表の場）にいくつかのグループで参加しており、2023年度では2チームが優秀賞を受賞した。
8	学内助成金獲得への支援	2021/03/31 ～	2022年度の学生向け学内助成金（名称：ユニークプラン制度）にゼミ生がグループで応募し、採択された（20万の助成金）。2023年度も学内助成金（地域活動助成金制度）にゼミ生1人が採択された（5万弱）。
2 作成した教科書、教材、参考書
1	グラフィカルなレジュメ	2007/03/31 ～	すべての講義で画像・表・図・イラストなどを用いて見栄えの良いレジュメを作成している。
2	日商PC検定3級合格のためのレジュメ作成	2011/03/31 ～ 2021/02/28	情報処理において、受講生が日商PC検定3級に合格できるよう、問題の傾向と対策を踏まえた上で、毎回グラフィカルなレジュメを作成していた。授業アンケートでは、苦手だった受講生が合格を知らせてくれたりしていた。
3 教育方法・教育実践に関する発表、講演等
4 その他教育活動上特記すべき事項
1	ゼミ生の学内表彰制度での受賞歴 2008年度、2009年度、2023年度	2008/03/31 ～ 2024/02/29	2008年度に1チームが経営学部長優秀賞を受賞。2009年度に3つのチームがそれぞれ教学委員長教育賞を受賞。2023年度に2チームが優秀賞を受賞。
2	オープンキャンパスの模擬授業の評価	2011/03/31 ～ 2021/02/28	参加者が多い夏のオープンキャンパスにおいて、模擬授業など含めた出講を入試課から毎年依頼されていた。多い年度では8回担当したこともあった。

B 職務実績
1	外部資金の獲得（立命館大学2010年度研究推進プログラム：研究分担者）	2010/03/31	立命館大学2010年度研究推進プログラム「クリエイティブ産業におけるビジネスモデルに関する基礎的研究」（2010.4.1～2011.3.31）において、先行研究レビューを担当した。
2	外部資金の獲得（科学研究費助成事業：研究代表者）	2010/03/31	科学研究費助成事業（若手研究B）「わが国コンテンツ産業における組織デザイン：プロデューサー・システムの検証と一般化」（研究課題番号：22730319 2010.4.1～2013.3.31）の研究代表者。
3	外部資金の獲得（科学研究費助成事業：研究代表者）	2016/03/31	科学研究費助成事業（基盤研究（C））「コンテンツ産業における効果的なプロデューサー・システムに関する実証研究」（研究課題番号：16K03842 2016.4.1～2019.3.31）の研究代表者
4	外部資金の獲得（科学研究費助成事業：研究代表者）	2019/03/31	科学研究費助成事業（基盤研究（C））「コンテンツ産業における優位性を持つプロデューサー・システムの比較実証研究」（研究課題番号：19K01882 2019.4.1～2022.3.31）の研究代表者。
5	かがやきカレッジ(大垣市)講師	2022/08/31	大垣市と岐阜協立大学の共催による、社会人向け生涯学習講座の講師。講座テーマは、「会社に広がるほめるマネジメント ―しかる・怒らないマネジメントについても考える―」。
6	かがやきカレッジ(大垣市)講師	2023/09/30	大垣市と岐阜協立大学の共催による、社会人向け生涯学習講座の講師。講座テーマは、「コンテンツを使った町おこしが成功するには？ ―ファン心理への理解が必要―」。
7	岐阜協立大学 リカレントカレッジ 2025講師	2025/05/31	岐阜協立大学主催による、社会人向けリカレント教育講座の講師。講座テーマは、「ビジネスモデルについて考える」。

C 学会等及び社会における主な活動
所属期間及び主な活動の期間		学会等及び社会における主な活動
1	2004/03/31～	経営組織学会正会員
2	2004/03/31～	経営情報学会正会員
3	2017/03/31～ 2018/02/28	経営情報学会代議員
4	2020/03/31～ 2021/02/28	経営情報学会代議員
5	2022/03/31～ 2026/02/28	ビジネス実務学会正会員
6	2023/03/31～	経営情報学会代議員
7	2024/03/31～ 2026/02/28	垂井町提案型地域活性化事業審査会委員

D 研究活動
著書、学術論文等の名称		単著、 共著の別	発行又は 発表の年月	発行所、発表雑誌等 又は 発表学会の名称	概要
Ⅰ著書
1	『組織能力と企業経営』	共著	2008/06/30	晃洋書房	本稿は、コンテンツ産業における固有の組織デザインを提示したものである。この概念は「プロデューサー・システム」と呼ばれる。プロデューサー・システムとは単に実務における呼称ではなく、理論的に検討すべき組織概念である。本稿では、この組織のモデルに関する基本的な仮説を提出することで、種々のコンテンツ産業に属する諸企業の多様で複雑な組織形態を上手く説明でき、理解を深めることができることを含意した。 総頁数 254p 本人担当：第12章 わが国コンテンツ産業における企業の組織の捉え方 22p（pp.209-230） 編者：橋本輝彦、岩谷昌樹、共著者：山本重人
2	『６次産業化研究入門』	共著	2021/05/31	高菅出版	本稿は、6次産業化の実践事例として、2つのケースを取り上げ、先行研究が指摘していない、地元の情報を積極的に発信している地域での生産および地元への積極的な情報発信というポイントが、6次産業化の課題克服において重要である、というインプリケーションを得た。 総頁数 250p 本人担当：Ⅱ部4章 6次産業化の実践事例 15p（pp.196-210） 編者：松原豊彦、共著者：山本重人、楠奥繁則
以上2点
Ⅱ学術論文
1	組織におけるプロデュ-サー的人材の位置付けと求められる能力	単著	2004/02/29	『立命館経営学』第42巻第6号	コンテンツビジネスにおいては、プロデューサーという人材が組織上重要な役割を果たしていること、そして彼らには様々な能力が求められるが、本質的には「編集力（組み合わせによって総合的に新たな価値を創造する能力）」という能力が求められると論じた。 20p（pp.135-154）
2	ヒット商品の仕掛け人とされるプロデューサーが果たしている役割と、彼・彼女らを規定する「編集力」概念について	単著	2005/04/30	『立命館経営学』第44巻第1号	プロデューサーは芸術家でなければならないかどうかを問題意識にしたもの。芸術家には独創的なアイデアが求められるかもしれないが、プロデューサーに何より求められるのは各経営資源を結びつけて高い統合を目指す「編集」という能力である。 26p（pp.105-130）
3	エンターテインメント産業における企業の組織能力について―製品開発論の視点から―	単著	2006/02/28	『立命館経営学』第44巻第6号	製品開発論ではプロダクト・マネジャーの役割が競争優位の源泉である組織能力として語られるが、コンテンツビジネスでいえば、それはプロデューサーとなる。そこで両者の違いを考察した結果、プロデューサーにはより市場志向性が求められると結論した。 23p（pp.111-133）
4	コンテント産業における組織デザインとプロデューサーの機能―わが国における映画産業を中心にして―（博士論文）	単著	2007/02/28	立命館大学	本論文の目的は、コンテンツ産業におけるコンテンツ製作組織を捉えるための理論的なインプリケーションを提示することにある。今日、わが国におけるコンテンツ産業は、今後のリーディング産業として注目を集める一方で、その組織をどう捉えるかという研究視点は無かった。プロデューサーの役割や資質で捉える視点はあったけれども、マクロな組織として捉える研究視点は無かった。本論文では、その組織をプロデューサー・システムというモデル（概念構築物）として提示し、コンテンツ産業のコンテンツ製作組織を捉える理論を見出していくものである。155p（pp.1-155）
5	わが国映画産業におけるプロデューサーの機能	単著	2007/08/31	『立命館経営学』第46 巻第3号	筆者を含め先行研究では、プロデューサーの重要性が指摘され、その役割（機能）や能力を明らかにすることでプロデューサーを定義しようとしてきた。しかしながら、それは映画製作事業をプロデューサー一個人の役割に還元して理解しようとする問題点を含んでいる。本調査論文では、一個人ではなく、「プロデューサー・システム」という組織でコンテンツビジネスを捉えることを提起した。22p（pp.123-144）
6	インターンシップの効果測定に係る予備的考察	共著	2013/11/30	『川口短期大学紀要』第27号	近年、学士課程教育の質的転換が求められており、学生の能動的学修を促す具体的な教育の在り方の一つとして、インターンシップ等教室外学修プログラム等の提供が必要であるとされている。本稿は、本務校におけるインターンシップ教育上の課題整理を目的とした調査論文である。NPO法人学生キャリア支援ネットワークの代表である橋本光生理事長へインタビュー調査を行っている。 14p (pp.47-60) 共著者：山本重人、平澤純子
7	映画・TV ゲーム・CM 産業におけるプロデューサー・システムの比較	単著	2014/10/31	『立命館経営学』第53巻第4号	本調査論文は、映画・TV ゲーム・CM の3 産業のプロデューサー・システムの組織デザイン上の比較をケース・スタディで行い、それらの差異を指摘し、芸術性および商業性双方で優れたコンテンツを開発できるための組織についてのインプリケーションを得ることを目的としている。いくつかのインプリケーションが得られたが、例えば、コンテンツの製作資金が単独で拠出される場合は、資金回収が確実になされそうな組織デザインが選択されることになる。そのことはコンテンツの特性にも影響を与えていることが分かった。 22p (pp.45-66)
8	映画産業とテレビCM産業におけるプロデューサー・システムの比較	単著	2014/11/30	『川口短期大学紀要』第28号	本調査論文は、映画およびテレビCMの各産業のプロデューサー・システムの組織デザイン上の比較をケース・スタディで行い、それらの差異を指摘し、芸術性および商業性双方で優れたコンテンツを開発できるための組織についてのインプリケーションを得ることを目的としている。映画と比べてテレビCMにおいては、資金の出し手の作品内容への強い関与が見受けられた。強い関与の背景には、映画と違って単独で製作資金を拠出している事情がある。資金の拠出先が数少ないほど、資金の出し手の作品内容への関与が強まる組織デザインが選択されることになるということが言えそうである。 9p (pp.97-105)
9	映画産業とTVゲーム産業におけるプロデューサー・システムの比較	単著	2014/11/30	『川口短期大学紀要』第28号	本稿は、映画およびTV ゲームの各産業のプロデューサー・システムの組織デザイン上の比較をケース・スタディで行い、それらの差異を指摘し、芸術性および商業性双方で優れたコンテンツを開発できるための組織についてのインプリケーションを得ることを目的としている。映画と比べてゲームのプロデューサー・システムは、よりマーケットを意識した組織デザインになっており、ゲームは映画と比べて保守的でビジネスの側面を重視したコンテンツであること、などが分かった。 11p（pp.25-35）
10	バラエティ番組製作におけるプロデューサー・システム	単著	2015/11/30	『川口短期大学紀要』第29号	本調査論文は、テレビのバラエティ番組制作におけるプロデューサー・システムをケース・スタディで記述したものである。映画と比べてバラエティ番組は、視聴者やマーケット、ビジネスの側面をより意識したコンテンツであり，それに応じて監督においても「製作」の職能に関与することが要求されており、よりマーケットを意識した組織デザインになっている。映画の監督が、作家性が強く、「制作」にのみ注力し、自身の作りたいものを作りたいと考えているのに対して、バラエティ番組の監督は視聴率というビジネスの側面を念頭に置きながら作品作りを行っている。 10p（pp.75-84）
11	TVドラマ産業とTVアニメ産業におけるプロデューサー・システムの比較	単著	2015/11/30	『川口短期大学紀要』第29号	本調査論文は、TVドラマおよびTVアニメの各産業のプロデューサー・システムの組織デザイン上の比較をケース・スタディで行い、それらの差異を指摘し、芸術性および商業性双方で優れたコンテンツを開発できるための組織についてのインプリケーションを得ることを目的としている。コンテンツのヒットにおいて、TVドラマ産業は大きな失敗が少ないプロデューサー・システムを採用し、TVアニメは大きな成功の可能性はあるが失敗の可能性も高いプロデューサー・システムを採用していると言えそうである。 11p (pp.17-27)
12	個人の労働意欲を引き出すためのほめるマネジメント	単著	2016/01/31	『季刊 個人金融』2016年冬号	「ほめるマネジメント」とは社員をほめることで、仕事へのモチベーションを引き出すマネジメントである。そして、同マネジメントの前提となっているものは、人は他人から認められたいという欲求を持っているという人間観である。本論文では、太田（2011）の研究成果を念頭におきつつ、ほめるマネジメントを実践している企業の実際の取り組みを概括し、同マネジメント導入のメリットを確認した。 8p（pp.73-80）
13	CM産業におけるプロデューサー・システム	単著	2016/11/30	『川口短期大学紀要』第30号	筆者は以前CM産業のケースを取り上げ、いくつかのインプリケーションを得ている。本調査論文はこれらのインプリケーションが今回のケースにおいても確認できるのかどうかを検討している。CM産業について複数ケース・スタディを実施して分かったことは、CM産業のプロデューサー・システムは、プロデューサーが資金の出し手の立場に立ち、また資金の出し手も作品内容に強く関与していくという組織デザインを採っているということである。 12p （pp.31-42）
14	ニュース番組における製作組織	単著	2016/11/30	『川口短期大学紀要』第30号	本稿は、コンテンツ財を扱っている放送局が「ニュース番組」を扱うということが、ビジネスモデル上どのような特質として描けるのか、つまりプロデューサー・システム上でどのような特質が見られるのか、をインタビュー調査によるケース・スタディで検討したものである。ニュース番組はクリエイティビティを重視して「制作」がなされておらず、「製作」と「制作」の分業関係を製作組織の中に見つけることはできなかった。 8p（pp.91-98）
15	TVドラマ製作におけるプロデューサー・システム	単著	2018/11/30	『川口短期大学紀要』第32号	本稿では、TVドラマは作品の内容・方向性を決めているのは監督ではなくプロデューサーである、とのインプリケーションを改めて追試で確認できただけでなく、大衆の大多数をターゲットにしていて、かつ確実にビジネス上の成功を考える場合には、多くのプロデューサーによる分業体制の組織デザインを採用することが、ビジネスで成功を収める上で組織デザイン的に効果的なのかもしれない、という新しいインプリケーションを得ることができた。 7p（pp.65-71）
16	6次産業化における競争戦略研究―農業生産法人 有限会社 FRUSIC を事例に― 査読済	共著	2019/02/28	『社会システム研究』第38号	本稿では、農業の6 次化で持続的利益を得ているフルージックの「奥飛騨ドラゴン」の事例を取り上げ、その競争戦略を分析した結果、仮説1 「農業者が農業の6 次産業化で持続的利益を獲得するには、同じ地域にある他組織との協調戦略が有効であるだろう」、仮説2 「農業者が農業の6 次産業化で持続的利益を得るには、ニッチ（集中）戦略を軸にすべきであろう」の両方が支持される結果が得られた。農業の6 次化で持続的利益を得るには、ニッチ戦略に軸を置き、同じ地域の他組織と協調すること、すなわち、競合しないことが重要になる。 21p（pp.205-225） 共著者：楠奥繁則、山本重人、Jiban M. Gharty、Buddhi Thapa 査読あり。
17	芸能プロダクションのマネージャーから見たテレビ番組の製作組織	単著	2020/11/30	『川口短期大学紀要』第34号	本稿は、大手芸能プロダクション側のマネージャー兼プロデューサーからバラエティ番組の製作組織を見た調査報告である。調査の結果、バラエティ番組の製作組織においては、実力のあるタレントを中心においた分業体制の組織デザインを採用することが、経験的にビジネスで成功を収める上で組織デザイン的に有効なのかもしれない、というインプリケーションを得ることができた。 10p (pp.73-82)
18	ビジネスモデル，戦略，デジタル化	共著	2021/02/28	『立命館経営学』第59巻第6号	本稿は、Zott, Amit ＆ Massa（2011）らのいうビジネスモデルの未定義問題を背景として、ビジネスモデルの定式化およびその実証研究の可能性を検討するものである。本稿では、産業に固有の「商売の仕方」の中核であり、その「製品」が出力されるような構造をビジネスモデルの理念型として規定し、そしてそれに伴って収益モデルも変化する、という仮説を考えている。たとえば、TV ドラマでは視聴率を重視したプロデューサー主導の作品作りのための固有のプロデューサー・システム（ビジネスモデル）が存在し、収益モデルとしてはスポンサー獲得のため視聴率を重視する広告モデルが対応している。このように、製品の特殊性を手がかりにして、ビジネスモデルの構造を実証的に明らかにし、仮説の妥当性を検討する道筋を検討したものである。 26p （pp.19-44） 共著者：池田伸、山本重人、荒川貴典
19	コンテンツ産業におけるプロデューサー・システムとビジネスモデルの関係－深夜アニメのケース－	単著	2022/01/31	『岐阜協立大学論集』第55巻第3号	1990年代中盤以降の情報技術の急速な発展はコンテンツを載せる媒体（メディア）、および収益モデルを大きく変化させている。たとえばゲーム産業は、今日ではゲーム機でのパッケージソフトの販売だけでなく、パソコンやスマホ上でのダウンロード販売・課金といった収益モデルへと多様化している。こうした環境変化およびそれに伴う収益モデルの変容は、本研究の研究対象である製品開発組織（プロデューサー・システム：プロデューサー・監督・資金の出し手の主たる3 者で構成される分業システム）の組織デザインに少なからず影響を与えていると思われる。利益を確保していくために、従来採用してきた組織デザインを環境変化によりどのように変容させているのかを確認していく必要がある。本稿ではひとまず深夜アニメのケースのみを取り上げてその関係を試論的に検討した結果、今回のケースでは、商品は映像パッケージおよびフィギュアへ、出資者（資金の出し手）主導のプロデューサー・システムへ変容していた。 9p（pp.53-61）
20	多様な働き方に関する実態調査研究－西濃圏域のテレワークの現状－	共著	2023/02/28	『地域創生』第42集	コロナ禍以降、テレワークに関する論文や資料は急増している。先行研究においては、シンクタンクや行政による大規模な調査が目立つが、特定の基礎自治体ベースに限定した実態調査研究は乏しい状態にある。本稿の目的は、岐阜県西濃圏域のテレワークの現状を調査することにあり、東京都で行われた調査と比較していく中で、テレワークに関する岐阜県西濃圏域の特徴を考察し、今後の課題を抽出することとする。 12p （pp.1-12） 共著者：竹内治彦、河合晋、山本重人
21	ゲーム産業における収益モデルの変容とプロデューサー・システムの関係	単著	2024/02/29	『立命館経営学』第62巻第6号	1990 年代中盤以降の情報技術の発展およびデジタル化はコンテンツを載せる媒体（メディア），および収益モデルを大きく変化させている。本稿では，主にゲーム産業におけるモバイルゲームのケースを取り上げて考察した結果，本来プロデューサーの職能である「製作（商品を作ること）」に対して，資金の出し手が積極的に関与していることが分かった。基本プレイ無料で人を集め，その一部から課金を得る収益モデルである「フリーミアム」が採用された結果，資金の出し手の「製作」としての役割・関与が強まることが示唆された。また深夜アニメのケースも補足的に考察をした結果，ゲーム産業とアニメ産業との違いはあっても，収益モデルが変容した際には，製品開発組織内の資金の出し手の「製作」としての役割・関与が強まることが確認された。 13p（pp.109-121）
以上21点
Ⅲ 口頭発表・その他
1	プロデューサー待望論の展開とその分析枠組みとしての『編集力』について	口頭発表 （院生セッション）	2004/05/31	経営情報学会、2004年度春ドクトラルコンソシアム、成蹊大学	今日、コンテンツ産業は今後のわが国のリーディング産業として期待され、国家戦略的なビジネス振興が叫ばれるが、特に人材の面では、プロデューサーの育成が重要な課題とされる。しかし、育成のためにはまずプロデューサーを規定するものを明らかにせねばならない。そこで、本発表では、プロデューサーを規定するのは、「編集力」だとした。
2	プロデューサー待望論と組織におけるプロデューサー的人材の求められる能力	口頭発表 （院生セッション）	2004/05/31	組織学会、2004年度研究発表大会、東京大学	コンテンツ産業だけでなく、他の製造業においても、プロデューサー的な人材は必要とされている。その意味では、プロデューサー概念の一般化がなされねばならない。そこで、本発表では、プロデューサーにどのような能力が求められるのかを明らかにすることで、概念の把握に努めた。
3	プロデューサー的人材に求められる能力とフレームワークとしての「編集力」概念の理論的考察	口頭発表 （院生セッション）	2004/10/31	経営情報学会、2004年度秋季全国研究発表大会、名古屋工業大学	プロデューサーという人材を規定するのは編集力だが、本発表では、今田高俊先生や松岡正剛先生の編集に関する理論をレビューすることで、編集概念の重要性を指摘した。
4	PBの開発プロセスと組織体制―コープこうべの事例―	口頭発表 （一般発表）	2006/11/30	日本流通学会、関西・中四国部会	高い粗利率や競合他社との品揃えの差別化など、小売業ではプライベート・ブランドを開発する意義が高まっている。その一方で、その製品開発やその組織体制の研究はまだ無い。本発表では、古くから積極的にPBに取り組んできたコープこうべにインタビュー調査を行うことで、前記の研究に取り組んだ。 共同報告：山本敏久、山本重人
5	わが国コンテンツ産業におけるコンテンツ製作組織の組織デザイン―プロデューサー・システムの検証と一般化―	口頭発表 （一般発表）	2010/05/31	組織学会、2010年度研究発表大会、中央大学	本発表は、映画とゲームといったこれまで調査した産業でのプロデューサー・システムを基本としつつ、2009年に新たに調査したTVドラマ・深夜アニメーション産業でのプロデューサー・システムの新規データを加えて、コンテンツ産業の製作組織であるプロデューサー・システムの組織デザイン上の相違点に言及し、コンテンツの製作組織を捉える概念モデルのさらなる一般化を示唆した。
6	コンテンツ産業におけるプロデューサー・システムの組織デザイン	口頭発表 （一般発表）	2011/11/30	立命館大学経営学部デザインマネジメトラボ 、立命館大学	博士課程在籍時から続く研究の現状と、論文にはまだしていない研究成果について発表を行い、他の先生方から意見を頂戴した。
7	研究室とつないで 第 32回	研究室紹介	2014/01/31	『労働の科学』69巻2号	自身の研究室における、沿革と研究テーマ・取り組んでいる主要な研究課題・現場との連携した活動について記述したもの。
8	経営組織論からみた農業における6次産業化プロデューサーの研究	口頭発表 （一般発表）	2016/06/30	日本農業市場学会、2016年度大会、徳島大学	近年、我が国の第1次産業は競争力を失い、地方の活力が失われつつある。この問題の解決方法として6次産業化がある。一方、6次産業化の担い手の育成は大幅に遅れている。本論文は、6次産業化の担い手を意味する「6次産業化プロデューサー」という概念を提出し定式化することで、この問題の解決を探ることを長期の研究目的としている。本稿では、インタビュー調査による2つのパイロッ ト・ケース・スタディを実施し、今後の研究課題を記述した。 共同報告：楠奥繁則、山本重人、松原豊彦
9	コンテンツ産業の現状	新聞コラム	2016/10/31	『埼玉新聞』2016年11月1日付朝刊	埼玉新聞の経済コラム「経世済民」欄の執筆。近年、政府は成長産業としてコンテンツ産業に注目しており、海外の需要に十分に応えられていない現状を特に課題としている。しかしながら、海外展開を考える以前に国内での成功モデルを確立するのも難しい段階にあるのがコンテンツ産業の実情である。
10	褒めるマネジメント	新聞コラム	2017/02/28	『埼玉新聞』2017年3月14日付朝刊	埼玉新聞の経済コラム「経世済民」欄の執筆。組織内の個人の労働意欲を引き出すことは重要であるが、近年注目されているのが、個人の「認められたい・尊敬されたい」という「承認欲求」を「ほめる」ことで満足させ、仕事への意欲を引き出す「ほめるマネジメント」である。たとえば、伊勢丹のクレジットカード事業を手がけるエムアイカードは、従業員同士でほめ合う「褒めあいかーど」という制度を導入している。
11	現役メディアプロデューサー×プロデュース研究者の対談	口頭発表 （招聘対談）	2018/12/31	研究・イノベーション学会プロデュース研究分科会、NHK放送博物館	NHKの小堺正記プロデューサーとの招聘対談。
12	6次化成功への留意点	新聞コラム	2019/05/31	『埼玉新聞』2019年6月11日付朝刊	埼玉新聞の経済コラム「経世済民」欄の執筆。6次化の旗振り役である農林水産省総合食料局食品産業企画課の委託調査である「優良なビジネスモデルの手法の導入による6次産業化の生産性向上に係る調査」の報告書によると、6次化に取り組み成功するためには、①バリューサイクルを回す、②マーケット・インの発想、③身の丈に合った経営を行うことが指摘されている。筆者は事例研究を実施した結果、4つ目のポイントとして、地元の情報を積極的に発信している地域での生産および地元への積極的な情報発信が重要だと考えている。
13	コロナ禍での怒らない経営	新聞コラム	2020/08/31	『埼玉新聞』2020年9月26日付朝刊	埼玉新聞の経済コラム「経世済民」欄の執筆。昨今のコロナ禍を背景として、宅配寿司「銀のさら」を手掛けるライドオンエクスプレスの業績は好調である。しかしながら、同社の業績が継続して好調な背景には同社の「怒らない経営」という経営理念にある。怒るとは、解決策を探すことを放棄すること、もしくは自身の弱さの裏返しなのである。大切なことは、相手を受け入れ、相手を信じてやっていく、ミスすることも含めて信じてやっていくことであり、怒るのではなく、その場で一緒にミスの原因を探り、解決策を一緒に考えていく姿勢なのである。それが、人として正しいやり方であり、同社の目指す「合理的」な「怒らない経営」である。
14	多様な働き方に関する実態調査研究－テレワークの実態と推進手法に関して－	口頭発表 （一般発表）	2022/05/31	日本ビジネス実務学会、2022年度全国大会、愛知東邦大学	岐阜県西濃圏域のテレワークの現状を実態調査したもの。大垣商工会議所の協力を通じて、会議所会員企業のうち従業員5人以上の企業1,219社に対し、2022年2月中旬に郵送にてアンケート調査の依頼を行い、Googleフォームにアクセスしてもらい、3月末を期限として、社内の人事労務管理責任者の方から回答を得た。回答企業数は100社（回収率8.2％）であった。 共同報告：竹内治彦、河合晋、山本重人
以上14点

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