教育研究業績の一覧

井上　和久
A 教育業績
教育実践上の主な業績 年月日概要
1 教育内容・方法の工夫(授業評価等を含む)
1 オフィスアワー等を活用した学生相談の実施 2014-04-01 ～ オフィスアワーだけでなく会議や授業以外の時間では学生からの様々な相談を受けるようにしている。また、必要に応じてメールなどによる相談も行っている。
2 学生のコメントシートによる講義内容等の改善 2014-04-01 ～ 講義終了後に学生に対し、講義に関するふりかえり・質問等をコメントシートに毎回書かせて、講義方法の改善を行っている。学生からの質問に対しては、次回の講義の始めに解説などのフィードバックを行い、学生の理解を深めている。
3 学生の理解度チェックの実施 2014-04-01 ～ 講義の中でワークや小レポートまたは自己採点方式の小テストを実施し、学生と教員の両方が講義内容の理解度を確認できるようにしている。
4 アクティブラーニングの導入 2014-04-01 ～ 講義の中に特別支援等に係るトピックスについてグループ協議・発表を取り入れ、理解を深める試みを行っている。
5 フィールドワークの導入 2014-04-01 ～ 自分の居住地域のバリアフリーの状況や改善策等、特別支援に係るテーマを基に学生がフィールドワークを行い学習の理解を深めている。
6 マルチメディア機器を活用した学生によるプレゼンテーションの実施 2014-04-01 ～ 演習において、様々な教育課題について調べた内容について、学生自身がパワーポイントや動画などマルチメディア機器を活用しプレゼンテーションを行い学生間の協議を深められるようにしている。
2 作成した教科書、教材、参考書
1 支援ツール「サポートプラン」の開発 2012-04-00
～2018-03-00 		学校等が障害の状態を理解し、個別の指導計画作成の資料として、心理検査解釈を含めたアセスメント結果と具体的支援を示した「サポートプラン」の開発と活用を行った。アセスメントツールの一つとして講義・演習及び地域の学校等への支援で活用している。
2 大学の講義での自作教材 2014-04-01 ～ 文部科学省や厚生労働省、関係学会等の最新の情報を取り入れた講義の内容を、パワーポイント資料にして学生に提供し、講義・演習で使用している。
3 特別支援教育に係るテキストの執筆と活用 2015-10-01 ～ 「特別支援教育と障害児の保育・福祉」「障害児の保育・福祉と特別支援教育」「小中学校の教員を目指す人のための特別支援教育入門」「新版キーワードブック　特別支援教育　インクルーシブ教育時代の基礎知識」の特別支援教育に関係する学生のためのテキスト・参考書について執筆を行い、講義・演習で活用をしている。
4 「赤穂市の配慮・支援が必要な子どもの移行期における支援継続のための手引き」の監修 2016-04-00 ～ 赤穂市教育委員会主催「赤穂市の配慮・支援が必要な子どもの移行期における支援継続のための手引き」作成の執筆及び監修を行った。
3 教育方法・教育実践に関する発表、講演等
1 赤穂市教育研究所主催研修会の講師 2014-05-00 ～ 特別支援教育、発達障がいに関する内容について、保育士、教員を対象に2014年度より毎年講話を行っている。2021年度は6月11日にZoomにより「特別支援教育の状況と新たな課題～コロナ禍における配慮・支援が必要な子ども達への対応などを中心に～」のテーマで講話を行い、2022年度は6月に「特別支援教育の動向と新たな課題～これからの支援のあり方を探る～」、2023年度は、6月に「特別支援教育の今　園学校に求められるものとは～子どもたちの未来を築くために～」、10月に「特別な教育的ニーズのある子どもの生活と学習を支えるために、これからの園学校に求められることとは～様々な障害のある子どもの状態に対応した支援～」の内容の講話を行った。
2 障害児施設等訪問支援のための相談員育成研修における講話 2014-08-06 千葉県発達支援センター主催障害児施設等訪問支援のための相談員育成研修において、「関係機関の連携によるコンサルテーション-機関と機関をつなぐポイント-」をテーマに講話を行った。
3 奈良県立西和養護学校教員対象研修会での講話 2014-08-18 奈良県立西和養護学校教員対象研修会において、「児童生徒のアセスメントと授業づくり」をテーマに講話を行った。
4 兵庫県阪神地域発達支援事業所職員対象研修での講話 2014-09-26 兵庫県阪神地域発達支援事業所職員対象研修会において療育機関での個別支援計画作成のため、「子どものアセスメントと個別支援計画の作成」をテーマに講話を行った。
5 日ノ本学園女子高等学校教員研修会での講話 2014-12-10 日ノ本学園女子高等学校教員研修会において、「発達障害等の生徒の理解と支援について」をテーマに講話を行った。
6 「中学校から高等学校へ支援を引き継ぐためのサポートブック」の執筆及び編集への助言 2015-04-01
～2017-03-31 		兵庫県西播磨サポートネット会議発行「中学校から高等学校へ支援を引き継ぐためのサポートブック」の執筆及び編集への助言を行った。
7 兵庫県姫路市第2回特別支援教育コーディネーター担当者会での講話 2015-07-08 兵庫県姫路市主催の第2回特別支援教育コーディネーター担当者会の講師として「個別の教育支援計画と個別の指導計画について」の講話を行った。
8 平成27年度兵庫県西播磨地区サポートネット会議～中高の支援をつなぐ連携協議会～第1回総会での講話 2015-08-09 兵庫県西播磨サポートネット会議において、市長教育委員会担当者、特別支援教育コーディネーター、管理職を対象に「中学校から高等学校への支援の継続について」の講話を行った。
9 小中学校の「個別の教育支援計画・個別の指導計画」作成への支援 2015-09-02 姫路市主催小学校、中学校教員向け研修会において「通常の学級での個別の指導計画の目標・手だての書き方について」の講話及び演習を行った。
10 特別支援学校センター的機能充実事業にかかる公開教育研修講座での講話 2015-09-16 平成27年度特別支援学校センター的機能充実事業にかかる公開教育研修講座において、「特別支援教育コーディネーターの構内での役割について」の講話を行った。
11 平成27年度兵庫県西播磨地区サポートネット会議～中高の支援をつなぐ連携協議会～第2回総会 2016-01-13 兵庫県西播磨地区サポートネット会議第2回総会において、市長教育委員会担当者、特別支援教育コーディネーター、管理職を対象に「支援が必要な生徒への適切な合理的配慮のための中学校・高等学校の連携のあり方について」の講話を行った。
12 兵庫県姫路市教育委員会主催教員対象研修会での講話 2016-02-25 姫路市主催小学校、中学校教員向け研修会において「学校における合理的配慮と中学校から高等学校への支援引継ぎのポイント」の講話及び演習を行った。
13 兵庫県立姫路しらざぎ特別支援学校教員対象研修会での講話 2016-05-26
～2016-06-24 		兵庫県立姫路しらざぎ特別支援学校教員対象研修会において、2016年5月26日と6月24日に「特別支援学校での合理的配慮と教育」をテーマに講話を行った。
14 平成28年度兵庫県播磨西地区サポートネット会議第1回総会での講話 2016-08-09 平成28年度兵庫県播磨西地区サポートネット会議第1回総会において、「中学校から高等学校への情報提供の必要性と思春期から青年期の発達障害生徒の二次障害の予防」をテーマに講演を行った。
15 兵庫県赤穂市小中学校特別支援教育研究会主催研修での講話 2016-08-09 兵庫県赤穂市小中学校特別支援教育研究会主催研修おいて、小中学校教員を対象に「特別支援教育の今後の流れ」をテーマに講話を行った。
16 大阪府立吹田支援学校教員対象研修会での講話 2016-08-31 大阪府立吹田支援学校教員対象研修会において、障害者差別解消法施行に基づく「特別支援学校での合理的配慮と教育」をテーマに講話を行った。
17 兵庫県相生市ファミリーサポートセンター主催研修会での講話 2016-09-15 兵庫県相生市ファミリーサポートセンター主催研修会おいて市民対象に「個性を伸ばすための子どもとの関わり方」をテーマに講演を行った。
18 小中学校での個別の教育支援計画・個別の指導計画作成への支援 2016-12-01 姫路市主催小学校、中学校教員対象研修会において「特別な支援を要する児童生徒の理解と個別の教育支援計画・指導計画の作成」について講話を行った。
19 加古川市立加古川養護学校主催研修会での講演 2017-02-01 加古川市立加古川養護学校主催研修会において「特別な支援が必要な子どもへ幼稚園・小学校から高等学校卒業までどのように支援をつないでいくのか －全ての子どもがいきいきと学ぶ共生社会を目指して－」をテーマに講演を行った。
20 兵庫県立播磨特別支援学校教員対象研修会での講話 2017-03-03 兵庫県立播磨特別支援学校教員対象研修会において、「特別な支援が必要な子どもへの途切れない支援‐幼児期から高等学校（高等部）卒業までどのように支援をつなぐのか‐」をテーマに講話を行った。
21 全日本特別支援教育研究連盟近畿地区大会での基調講演 2017-08-04 全日本特別支援教育研究連盟近畿地区大会で基調講演「発達障害の幼児・児童・生徒への早期からの継続的な支援について－ 一人ひとりの子どもの青年期・成人期を見据えて－」を行った。
22 平成29年度姫路市パワーアップ研修での講話 2017-08-17 姫路市パワーアップ研修において保育士・教員対象に「特別な支援を要する子どもの理解と保育・授業づくりのポイント」をテーマに講演を行った。
23 小中学校での個別の教育支援計画・個別の指導計画作成への支援 2017-08-22 姫路市主催小学校、中学校教員対象研修会において「児童生徒の実態把握と目標設定について」の講話と演習を行った。
24 兵庫県立特別支援学校校長会での講演 2017-09-15 兵庫県立特別支援学校校長会において「新しい学習指導要領について－特別支援学校・小中学校での特別支援教育の視点から－」をテーマに講演を行った。
25 兵庫県特別支援学校知的障害教育研究協議会自立活動部会での講演 2017-12-15 平成29年度兵庫県特別支援学校知的障害教育研究協議会自立活動部会において、幹事校である兵庫県立播磨特別支援学校自立活動部に対し「就業・技術課における自立活動」のあり方への助言を行い、「自己の課題に主体的取り組む生徒を育てるために」のテーマで全体講演を行った。
26 兵庫県立特別支援教育センター主催教員研修会での講話 2018-05-09 兵庫県立高等学校の通級による指導担当教員、兵庫県立特別支援学校特別支援教育コーディネーターを対象に、「高等学校に在籍する発達障害等の生徒への通級による指導について－ 一人ひとりの生徒の成人期を見据えて－」のテーマの講演を行った。
27 兵庫県立伊和高等学校主催教員研修会での講話 2018-08-03 教員対象に青年期の発達障害と知的境界域の困難さの理解と学校での配慮・支援についてをテーマに講話・助言を行った。
28 赤穂市立城西小学校での教員研修講話 2018-08-28 特別な配慮・支援の必要な児童の困難さの理解と学校での配慮・支援についての講話を行った。
29 大阪府立吹田支援学校教員研修会での講話 2018-08-30 「新学習指導要領を踏まえた 今後の支援教育と授業改善」をテーマにして講話を行った。
30 兵庫県相生市ファミリーサポートセンター主催研修会での講話 2018-09-28 兵庫県相生市ファミリーサポートセンター主催研修会おいて市民対象に「個性を伸ばすための子どもとの関わり方」をテーマに講演を行った。
31 京都市保育園連盟主催「保育士等キャリアアップ研修」での講義 2018-10-28 ～ 保育士対象に障害児保育分野の「保育環境」「園内体制整備「個別の指導計画」「他機関との連携」「保護者との連携」について毎年講義及び演習を行っている。
32 姫路市立書写養護学校教員対象研修会での講話 2018-11-22 姫路市立書写養護学校教員対象研修会において、「関係機関・保護者との連携　-新しい学習指導要領、個別の教育支援計画・個別の指導計画の活用を通して-」をテーマに講話を行った。
33 放課後等デイサービス事業への助言 2018-12-27 兵庫県赤穂市放課後等デイサービス事業所の職員対象の研修会で講話及び助言を行った。
34 赤穂市立城西小学校特別支援教育コーディネーター及び教員への助言 2019-03-01 赤穂市立城西小学校を訪問し特別な配慮・支援が必要な児童の授業や遊び等での様子を観察し、校内委員会にて担任や特別支援教育コーディネーターへの助言等を行った。
35 鳥取県教育センター主催教員研修会での講話 2019-05-16 通級による指導担当教員を対象にして、「発達障がい等支援が必要な生徒への理解と支援の在り方」をテーマに講演を行った。
36 兵庫県立特別支援教育センター主催教員対象研修会での講話 2019-05-24 兵庫県立高等学校の通級による指導担当教員、兵庫県立特別支援学校特別支援教育コーディネーターを対象に、「通級による指導で行う自立活動のあり方」のテーマの講演を行った。
37 兵庫県立特別支援教育センター主催教員対象研修会での講話 2019-06-14 兵庫県立高等学校、兵庫県立特別支援学校特別支援教育コーディネーターを対象に、「特別支援教育コーディネーターとしての機能の発揮」のテーマの講演を行った。
38 兵庫県立特別支援教育センター主催教員対象研修会での講話 2019-06-21 兵庫県立高等学校教務担当教員、兵庫県立特別支援学校特別支援教育コーディネーターを対象に「特別支援教育の推進と組織的な対応」をテーマに講演を行った。
39 京都府乙訓圏域発達障害者支援センター主催研修会での講話 2019-07-11 保育士、福祉関係職員対象に「その子どもの発達と個性・特性に寄り添う-親子をささえる-」をテーマに講演を行った。
40 宍粟市教育研修所自主研修講座での講話 2019-08-22 「発達障がいの児童に対する的確な支援の方法について」をテーマに講演を行った。
41 大谷保育協会主催「保育心理士フォローアップ講座」での講話 2019-08-25 保育士を対象に「特別な支援が必要な子どもの理解と保育所での具体的支援について－子ども理解と支援の在り方－」をテーマに講話を行った。
42 兵庫県地域ケアの総合調整研修での助言 2020-02-28 兵庫県相生市保健部局に対し、、療育事業の整備、発達に遅れのある児のための親子教室・教育相談・サポートファイル・幼保への巡回相談事業の見直し等について助言等を行い、母子保健体制の再構築について支援し、兵庫県の研修において発表者への助言を行った。
43 兵庫県西播磨連携研修会での講話 2020-08-27 兵庫県西播磨地域の教員を対象に研修会での講話を行った。テーマは「小中高連携の現状と課題」であった。
44 兵庫県赤穂市早期支援連絡会での講話 2020-09-08 兵庫県赤穂市早期支援連絡会において、保健師、発達支援事業所職員、市職員対象に「親子支援について」講話を行った。
45 兵庫県立姫路北高等学校教員研修会での講話 2021-08-25 教員を対象に「高等学校における特別支援教育（インクルーシブ教育）の推進について」の講話を行った。
46 赤穂市立塩屋小学校での特別支援教育コーディネーター及び担任等へのコンサルテーション 2021-11-26 赤穂市立塩屋小学校を訪問し授業等の場面を観察、その後特別支援教育コーディネーター・担任教員に対して助言を行った。
47 兵庫県立西脇北高等学校教員研修会での講話 2021-12-27 兵庫県立西脇北高等学校を訪問し教員対象に「通級による指導で行う「自立活動」のあり方」をテーマに講話を行った。
48 赤穂市立城西小学校での特別支援教育コーディネーター及び担任等へのコンサルテーション 2022-03-02 管理職、特別支援教育コーディネーター、特別支援学級担任、交流学級担任等に対して、配慮及び支援が必要な児童の理解と対応について助言を行った。
49 兵庫県立多加高等学校職員研修会での講話 2022-07-00
～2024-03-00 		全教員を対象に特別支援教育についての研修会で講話を行った。2022年度は、7月8日に「通級による指導で行う自立活動のあり方」、12月13日に「通級指導で行う自立活動のあり方ーライフステージを見据えた指導・支援ー」の講話を行った。2023年度は12月12日に「高等学校における通級による指導の成果と課題」の講話を行った。
50 兵庫県立三木北高等学校職員研修会での講話 2022-07-00
～2022-08-00 		全教員を対象に「高等学校における通級指導のあり方について」2回（7月29日、8月26日）の講話を行った。
51 大谷保育協会主催保育心理士資格取得講座での講話 2022-07-00 ～ 保育士を対象に、「障害児保育Ⅰ」「障害児保育Ⅱ」の講話を行っている。2023年度は、8月26日京都9月24日オンラインでの講義を行った。
52 兵庫県立姫路北高等学校教員等への助言 2022-11-25 特別支援教育コーディネーター、通級指導担当、担任等へ特別な配慮・支援が必要な生徒への教育的支援に関する助言を行った。
53 兵庫県播磨西地区高校通級合同研究会での講話 2022-12-02 教員、管理職、教育委員会担当者を対象に「ライフステージを見据えた通級指導のあり方」の講話を行った。
54 長浜市発達支援センターへの助言 2023-01-17
～2024-11-07 		長浜市発達支援センター所長等職員を対象に発達支援センターの課題と今後の在り方等の助言を行った。2022年度は1月17日、2月3日、2月20日に訪問し、2023年度は10月10日に訪問した。
55 保育士研修会 2023-07-28 九州筑後地方も保育士を対象に「障害児保育」の講話を行った。
4 その他教育活動上特記すべき事項
B 職務実績
1 特別支援学校の特別支援教育コーディネーターとして特別支援教育発展のための実践 2006-04-01
～2014-03-31 		支援部部長兼特別支援教育コーディネーターとして、子ども・保護者・教員等への教育相談、学校等（特別支援学級、通級指導教室、通常の学級）への相談支援、研修会での講師、連携会議の運営・参加を行った。
2 保健センター、療育機関と連携した早期発見、早期支援システムの構築 2009-04-01 ～ 特別支援学校、保健センター、療育機関による「特別な支援が必要な子どもの早期支援に係る連絡会｣を設置し（事務局）、赤穂市の早期発見・支援のシステムの構築を行った。2023年度は3月14日の連絡会に出席し最近の発達支援と特別支援教育について解説を行った。
3 「連絡協議会」を活用した高等学校への支援 2010-04-01
～2014-03-31 		「兵庫県赤相地区高等学校等連絡協議会」を立ち上げ、特別な支援が必要な生徒への校内支援体制構築等を行った。
4 特別な支援が必要な子どもの早期発見・早期支援への取組み 2014-04-01 ～ 兵庫県赤穂市の乳幼児健康診査後の乳幼児発達相談を年間８回行い、健診でスクリーニングされた乳幼児に対して観察、保護者への相談、発達検査等を行い、障がい等の早期発見・早期からの適切な支援に繋げている。
5 外部資金の獲得（科学研究費研究助成事業：研究分担者） 2014-04-01
～2019-03-31 		科学研究費助成事業（基盤研究（B)（一般）研究課題「性差を考慮した「幼児版社会性・行動発達評価尺度」の開発」研究課題番号26282204　2014．4．01－2019．3．31）の分担研究者として尺度の開発を担当し研究を行った。
6 人権センター相談員 2018-04-01
～2020-03-31 		学生の相談及び研修会の運営等を行った。
7 オープンキャンパスでの模擬授業 2018-09-22 ～ オープンキャンパスで模擬授業を行った。
2023年度8月は「小学校の先生の仕事」をテーマに行った。
8 人権研修会での講話 2018-10-24 大学職員対象の人権研修会で「発達障がい」について講話を行った。
9 生涯学習講座での講話 2018-11-27
～2018-12-11 		紫明講座で「その子どもの発達と個性・特性に寄りそう 」のテーマで3回の講話を行った。
10 教員免許状更新講習での講座 2018-12-08
～2023-03-20 		「子どもの発達と特別な配慮・支援について」「特別支援教育に関する新たな課題」等、特別支援教育に関する講座を行った。2022年度は「子どもの発達と特別な配慮・支援について」の講話を行った。
11 真宗大谷派学校連合会「真宗保育研究会」での講話 2019-01-28 「発達に特性のある子どもの理解と支援」について講話を行った。
12 外部資金の獲得（科学研究費研究助成事業：研究代表者） 2020-04-01 ～ 科学研究費助成事業（基盤研究（C)）（一般）研究課題「支援が必要なこどもと親のための光・音・匂い環境を用いた『親子の遊び空間』の開発」研究課題番号20K03011　2020．4．1－2023．3．31）の研究代表者として、研究分担者6名体制で研究を率いている。
C 学会等及び社会における主な活動
所属期間及び主な活動の期間 学会等及び社会における主な活動
1 1996-09-01～0000-00-00 日本特殊教育学会学会員
2 2004-06-01～0000-00-00 日本言語聴覚士協会会員
3 2006-04-01～0000-00-00 日本ＬＤ学会会員
4 2012-03-01～0000-00-00 日本発達障害学会会員
5 2012-03-01～0000-00-00 日本小児保健協会会員
6 2014-04-01～0000-00-00 発達相談（兵庫県赤穂市での母子発達相談）
7 2015-04-01～0000-00-00 赤穂市早期支援連絡会 助言者
8 2017-04-01～2021-03-31 ISNA日本スヌーズレン総合研究所機関誌編集委員
9 2018-04-00～0000-00-00 大谷学会会員
10 2018-04-01～0000-00-00 大谷大学初等教育学会編集委員
11 2018-06-01～0000-00-00 日本ＬＤ学会編集委員
12 2019-06-01～2020-03-31 相生市母子保健事業関係機関ネットワーク会議助言者
13 2019-10-00～2020-03-00 兵庫県播磨西特別支援連携協議会助言者
14 2020-03-00～0000-00-00 大谷保育協会保育心理士認定委員
15 2020-10-00～2024-03-31 滋賀県長浜市児童発達支援センター及び長浜市こども療育センター療育検討委員
16 2020-11-00～0000-00-00 兵庫県播磨西地域特別支援連携協議会委員長
17 2021-12-00～2023-11-07 滋賀県長浜市児童発達支援センター及び長浜市こども療育センター療育検討委員会委員長
D 研究活動
著書、学術論文等の名称単著、
共著の別		発行又は
発表の年月		発行所、発表雑誌等
又は
発表学会の名称		概要
Ⅰ著書
1 　特別支援教育を推進するためのサポートブック　実践から学ぶ共著 2010-03-00ジアース教育新社 関係機関と協働して行う総合的な支援体制の構築を目指して、特別支援学校の地域事例をまとめる中で連携のあり方を整理した。（総頁数164頁）本人担当　　第3章第1節Ⅱ「支援ツールを活用した地域支援」「『サポートプラン』を活用した関係機関と連携した支援の取り組み」7頁（47-53頁）を執筆した。(国立特別支援教育研究所編著)
2 特別支援学校のセンター的機能　全国の特色ある３０校の実践事例集 共著 2012-08-00ジアース教育新社 全国各地の特別支援学校で、センター的機能の発揮に際して特色ある取組をしている３０校を紹介し、現時点での到達点を確認すると共に、今後のいっそうの充実発展に向けた検討を行う際の資料として刊行する。総頁数251頁　本人担当　第２章実践編18,p152-159「センター的機能を活用した特別な支援が必要な子ども・保護者への早期からの支援」8頁（152－159頁）（柘植雅義、田中裕一、石橋由紀子、宮崎英憲、井上和久、他29名）
3 スヌーズレンの理論と実践方法
－スヌーズレン実践入門－		共編著 2019-03-00大学教育出版 本書はスヌーズレンを実践する際の基本テキストとして編集し、必要とされる理論や実践に関する必須知識を網羅している。具体的には、創始者たちのスヌーズレンの思想やマーテンス博士の学説、脳科学における知見と評価方法、代表的な機材・用具の使い方、実践の仕方のガイドライン、海外の実践、国内の学校や施設、病院などの実践の紹介し、スヌーズレンの基本的な考え方からその実践の仕方まで学べるようになっている。（総頁数210頁）本人担当　4頁（121－124頁）姉崎弘、高橋眞琴、井上和久、桃井克将、他19名
4 障害児の保育・福祉と特別支援教育共編著 2019-08-00ミネルヴァ書房 保育士・幼稚園教諭・小学校教諭・特別支援学校教諭、児童指導員等を目指す学生や言語聴覚士等の専門職が、障害児に対する保育・福祉と教育について一体的に習得できる書籍である。執筆内容は障がいのある子どもの保護者の体験する困難の理解と保護者への相談支援の在り方、障がいのある子どもに関わる教育機関や医療機関・発達支援センター・児童相談所等の機能、言語聴覚士等専門職の役割と担当者間の連携の在り方について解説した。（総頁数303頁）本人担当　第7章家庭・自治体・関係機関との連携　13頁（93－104頁）立花直樹、中村明美、松井剛太、井上和久、他18名
5 小中学校の教員を目指す人のための特別支援教育入門共著 2020-03-00ミネルヴァ書房 小学校等の教員を目指す学生のための特別支援教育の入門書。障害のある子どもの早期発見・早期からの支援、保育所・幼稚園・認定こども園での特別な支援、就学移行期の支援の内容である。（総頁数202頁）本人担当　第4章学校・家庭・地域・福祉・医療等との連携　第4節早期から子どもを支援する 6頁（120－125頁）小谷裕美、藤本文朗・青山芳文、小畑耕作、近藤真理子、井上和久他16名
6 特別支援教育と障害児の保育・福祉　切れ目や隙間のない支援と配慮 共編著 2023-05-01ミネルヴァ書房 障害のある人への支援は、福祉や保育・教育の分野に留まらず社会生活に関わるあらゆる分野の専門職が協働することが求められる。本書は、連携のキーワードである「切れ目や隙間のない支援」を基に各専門家が執筆を行った。保育士・幼稚園教諭・学校教諭、社会福祉士等児童指導員等を目指す学生や言語聴覚士等の専門職が、障害児に対する保育・福祉と教育について一体的に習得できる。執筆内容は障害のある子どもの保護者の理解と支援、こども家庭庁の役割、障害のある子どもに関わる関係機関の機能、専門職の役割と担当者間の連携の在り方について解説した。（総頁数324頁）本人担当　第7章家庭・自治体・関係機関との連携　13頁（94－106頁）立花直樹、中村明美、松井剛太、井上和久、河崎美香他19名
以上6点
Ⅱ学術論文
1 知的障害者の結婚とその援助に関する調査研究 共著 1999-11-00発達障害研究第21巻3号（日本発達障害学会） 兵庫県、京都府に在住する障害者の親147名、施設・作業所の職員151名、一般の人122名に知的障害者の恋愛、結婚、出産・育児に関するアンケート調査を行った。知的障害者の恋愛、結婚、出産・育児に関して、一般の人、施設や作業所の職員、親の順で肯定的であることが明らかになった。結婚を肯定する者の割合は、一般の人90%、職員76%、親43%であり、親の考えが、現在においても依然厳しいものであるということが明らかになった。7頁（214-220頁） (井上和久、郷間英世) 筆頭者が論文執筆全体を行った。
2 知的障害の結婚と性に関する調査研究

共著 2001-03-00発達障害研究第22巻4号（日本発達障害学会） 知的障害者33名に面接調査をし、彼らの恋愛や結婚に対する障壁を明らかにして援助のあり方を探った。デート願望があるものは63%だったが、デート経験があるものは27%しかなかった。
生活の実態では、休日に外出すると答えた人は男女とも４割以下で、友達同士でどこかに行くと答えた人は15%だった。結婚したいと答えた人は66%であった。結婚への不安の主なものは「お金がたくさんもらえない」「料理ができない」であった。12頁（342-353頁） (井上和久、郷間英世)筆頭者が執筆全体を行った。
3 「サポートプラン」を活用した幼稚園小学校等への支援の実際
共著 2008-06-00独立行政法人国立特別支援教育総合研究所教育相談年俸第29号（独立行政法人国立特別支援教育研究所）　 兵庫県立赤穂特別支援学校支援部での「サポートプラン」を活用した地域支援の取組を報告した。取組の内容として、教育相談室「ふらっと・あいルーム」の設置等地域支援機能の整備、来校による相談支援の内容、サポートプランの提供であった。実施状況として、相談支援実施数、サポートプランをツールとした学校等への支援実施数が大きく増加した。サポートプラン提供をした学校等からは、「内容が具体的でわかりやすかった。」「子どもが今まで、なぜできなかったのかが理解できた。」「学校に伝えてくれるのがありがたい。」の評価が得られた。9頁（1-9頁）（井上和久、西岡美智子、後上鐵夫）筆頭者が論文全体の執筆を行った。
4 要支援児と学級担任、保護者への具体的支援方法の開発に関する研究－サポートプランの作成とその活用について－ 共著 2009-03-00財団法人みずほ教育福祉財団特別支援教育助成事業特別支援教育研究論文（独立行政法人国立特別支援教育研究所）　 発達障害等の子どもへの新しいサポートプランの作成を行った。「お子様の状態について」欄については、①保護者からの情報　②学校園からの情報　③「ふらっと・あいルーム」での様子　④検査の結果　⑤総合所見の５つの欄を設けた。「支援について」欄については、現行どおり「集団活動場面での支援」と「家庭などでの支援」の二つの大項目に分けた。（西岡美智子、井上和久、土居啓）総頁数36頁(本人担当1-4頁、15-26頁、33-34頁）
5 特別支援学校のセンター的機能を活用した保育所への支援～難聴・知的障害のある自閉症児のための巡回相談の事例から～ 単著 2012-02-00兵庫教育大学特別支援教育コーディネーター研究第8号（兵庫教育大学大学院学校教育研究科特別支援教育コース） 保育所に通う重複障害児の支援のため特別支援学校がそのセンター的機能を活用した特別支援教育コーディネーターによる保育所への継続的な支援を試みた。対象は難聴・知的障害のある自閉症児であった。保護者からの聞き取り、相談室での行動観察、発達検査などによりアセスメントを行った。保育所へは1年７ヶ月に渡り継続的な巡回による相談を行い具体的な支援への助言を行った。その結果、保育士と信頼関係、集団活動、他児への関心に改善・成長が見られた。6頁（71-76頁）
6 兵庫県立赤穂特別支援学校のセンター的機能としての改訂サポートプランの有用性 共著 2012-08-00ＬＤ研究第21巻3号（日本ＬＤ学会） 知的障害、発達障害等の子どもへの学校等での適切な指導・支援と個別の教育支援計画・個別の指導計画作成のため開発した心理検査結果等による総合的アセスメントと指導方法を示した報告書の有用性を検証した。小中学校等にアンケートによる調査を実施した。調査結果から、サポートプランが、担任等による子どもの実態把握、職員間の共通理解、学校園と保護者の連携に有用であることがあることが示された。12頁（370－381）（井上和久、井澤信三、後上鐵夫、西岡美智子）筆頭者が論文全体の執筆を行った。
7 サポートファイルの活用と普及への課題と対応に関する一考察　～　Ａ市の保健センター、療育機関、特別支援学校が連携した取組から　～
単著 2013-01-00小児保健研究第72巻1号（日本小児保健協会） 特別支援学校、保健センター、療育機関が協働して作成したサポートファイルの活用状況と問題点を明らかにするため、保育所、幼稚園、小学校、中学校を対象に調査を実施した。調査結果から、半数以上の学校園で活用されていないという実態が明らかになった。サポートファイルを活用している学校園では、子どもの情報共有や保護者との関係づくりに効果があることが示された。6頁（65-71頁）
8 特別支援学校のセンター的機能としての学校コンサルテーションの効果についての一考察：兵庫県立赤穂特別支援学校の取組を通して 共著 2013-05-00発達障害研究第35巻2号（日本発達障害学会） インクルーシブ教育の推進、障害のある児童等の支援の充実ため、特別支援学校がセンター的機能として実施した特別支援教育コーディネーターによる小学校等への相談支援を検証した論文である。保育所、幼稚園、小中学校、高等学校を対象にアンケート調査を行った。調査結果から、コンサルテーションが、子どもの実態把握、校内の共通理解、支援体制の整備、具体的支援について効果があり、子どもの行動の変容、保護者の変容については効果が高くないことが明らかになった。6頁（65-71頁）（井上和久、井澤信三、後上鐵夫）筆頭者が論文全体の執筆を行った。
9 特別支援学校、保健、福祉機関が連携した乳幼児期から就学前の子どもの支援システム構築の取組 共著 2013-08-00ＬＤ研究第23巻第3号（日本LD学会） 発達障害児や知的障害児等の早期支援の充実ため、特別支援学校が、保健センター、療育機関、保育所・幼稚園と連携して市の早期支援システムを構築した実践研究論文である。「特別な支援が必要な子どもの早期支援に係る連絡会」を発足させ、健康診査質問票の改善、特別支援学校のコーディネーターによる保健センターでの要観察児への相談や親子教室、ケース検討、サポートファイルの作成により、早期支援システムの構築を行った。9頁（331-339頁）（井上和久、井澤信三、後上鐵夫）筆頭者が論文全体の執筆を行った。
10 特別支援学校のセンター的機能を活用した発達障害児等への早期支援に係る実態調査 : 来校による相談および保育所・幼稚園への巡回相談の状況共著 2013-11-00小児保健研究第72巻6号 特別支援教育の推進のため、特別支援学校がセンター的機能を発揮した障害児への教育相談や幼稚園等の相談支援の状況を解明した論文である。特別支援学校738校を対象に質問紙調査を実施した。調査結果から、特別支援学校の73.5％で乳幼児の来校相談を行っていた。幼稚園・保育所の巡回相談では、年間16回以上行っている特別支援学校が20％ある一方、年間5回以内が55％以上あり、学校格差が明らかになった。7頁（810-816頁）（井上和久、井澤信三、井上とも子）筆頭者が論文全体の執筆を行った。
11 特別支援学校と関係機関が連携した中学校から高等学校への支援継続のためのガイドライン作成の取組

共著 2014-03-00大阪体育大学健康福祉学部．特別支援学校におけるセンター的機能の有用性に関する研究-地域の教育力向上を図る学校コンサルテーション-研究報告書．（大阪体育大学）

発達障害等支援が必要な生徒の高等学校での支援の充実のため、特別支援学校と高等学校が連携して、「中学校から高等学校への支援継続のためのガイドライン」を作成した実践研究報告である。兵庫県Ａ地区（2市1町）において、「Ａ地区県立高等学校等特別支援教育連絡協議会」を発足しガイドラインの作成を試みた。総頁数161頁　本人担当9頁（113-122頁）（後上鐵夫、井上和久、大久保圭子、小林倫代、他12名）
12 特別支援学校と関係機関が連携した要支援の子どもの早期からの地域支援モデルの研究 単著 2014-03-00兵庫教育大学博士論文（兵庫教育大学） 発達障害、知的障害、肢体不自由等の要支援の子どもの早期からの支援の充実のため、、特別支援学校と教育、保健、福祉等の関係機関が連携し障害の発見から保護者への相談、アセスメント、個に応じた指導支援の実施のための早期支援モデルを作成した論文である。本論文は、全国の特別支援学校への実態調査、先進的な特別支援学校による早期からの支援に係る４つの実践の検証により構成されている。そして、以上の研究の総合的な考察から地域における3つの形の早期支援モデルを提案している。総頁数131頁
13 特別支援学校のセンター的機能を活用した発達障害児等への早期支援に係る実態調査 :保健機関,療育機関との連携・協働の状況について 共著 2014-08-00ＬＤ研究第23巻3号（日本LD学会） 発達障害児や知的障害児等の支援のため、特別支援学校が保健機関、療育機関とどのように連携・協力をしているのかを明らかにした論文である。全国の738校を対象に質問紙調査を実施した。調査結果から、特別支援学校の約半数が市区町村保健センターと連携しており、1要観察児の保護者への相談や親子教室への参加、心理検査等の実施等、健診後フォローの協力を行っていた。75％の特別支援学校が支援地域の療育機関と連携していた。9頁（331-339頁）（井上和久、井澤信三、井上とも子）筆頭者が論文全体を執筆した。
14 特別支援学校のセンター的機能を活用した特別な支援が必要な就学前の子どもへの相談支援の取り組み－特別支援学校12校への面接調査から－ 共著 2015-03-00大和大学研究紀要第1号（大和大学） 発達障害・知的障害、肢体不自由等の子どもに対して、特別支援学校がセンター的機能として実施する地域支援の取組を明らかにした論文である、全国12校の特別支援学校のコーディネーターに面接による調査を行った。調査結果から，特別支援学校が単独で行っている相談、市町村が主体となり，要請に応じて特別支援学校が参加・協力を行っている相談支援，特別支援学校と関係機関が密接に連携し協働で行っている相談支援の，３つの形態に分けられた。10頁（58－68頁）（井上和久、井澤信三、大久保圭子）筆頭者が論文全体を執筆した。
15 特別支援学校のセンター的機能を活用した早期支援と関係機関との連携の実態 : 全国の特別支援学校への質問紙調査結果の分析から 共著 2015-09-00小児保健研究第74巻5号（日本小児保健協会） 発達障害児等や知的障害児等への支援を行う特別支援教育コーディネーターの配置状況、支援地域の状況と特別支援学校が実施している早期支援の実態、保健・福祉機関との連携状況を明らかにした論文である。特別支援学校を対象に質問紙調査を実施した。調査結果から、支援地域が50万人以上の特別支援学校は、来校による相談及び巡回相談ともに少なかった。専任教員数が0人の特別支援学校は来校相談、巡回による相談の回数も少なかった。（総頁数6頁）（本人担当　685‐691頁）（井上和久、井澤信三）筆頭者が論文全体を執筆した。
16 特別支援学校のセンター的機能を活用した早期支援と関係機関との連携の実態 : 全国の特別支援学校への質問紙調査結果の分析から 共著 2016-03-00大和大学研究紀要第2巻（大和大学） 知的障害児を対象にした特別支援学級の教育課程における自立活動の指導の実施状況とその効果の実態を明らかにした論文である。小学校に質問紙調査を実施し分析を行った。調査結果から、小学校の約60％で自立活動を時間割に位置づけて行っており、「コミュニケーションに関すること」が約50％と一番多かった。位置づける効果については、「個に応じた指導」「コミュニケーション能力の向上」「集団適応力・社会性の向上」が挙げられた。6頁（73-78頁）（井上和久、井澤信三）筆頭者が論文全体を執筆した。
17 特別な支援が必要な生徒への中学校から高等学校への支援継続の方法に関する一考察-ガイドライン作成と普及への取組を通して- 共著 2016-05-00発達障害研究第38巻1号（日本発達障害学会） 発達障害児、軽度知的障害や肢体不自由児の移行期の支援継続のため、高等学校と特別支援学校が連携しガイドラインを作成した。本研究ではガイドラインの運用後、ガイドライン改善を目的として、高等学校し対してガイドラインの活用状況の調査を行った。その結果、約70％の高等学校に特別な支援が必要な生徒に対して個別の教育支援計画等の情報が引き継がれており、インクルーシブ教育システム推進のための有用性が示された。11頁（111-121頁）（井上和久、大久保圭子）筆頭者が論文全体を執筆した。
18 小学校知的障害特別支援学級の教育課程編成の調査研究－各教科等を合わせた指導の時間割への位置づけとその効果から－
共著 2016-08-00発達障害研究第38巻3号（日本発達障害学会） 知的障害児を対象にした特別支援学級の教育課程の編成の状況、各教科等を合わせた指導の実施状況と効果の実態を明らかにした論文である。本研究は、小学校に質問紙調査を実施し分析をおこなった。調査結果から、小学校の79.4％で各教科等を合わせた指導を時間割に位置づけて行っており、「生活単元学習」を位置づけている学校が多く、「遊びの指導」は少なかった。「実際的・体験的な学習の提供」に効果があることが明らかになった。10頁（341－350頁）（井上和久、井澤信三）筆頭者が論文全体を執筆した。
19 知的障害特別支援学校の教育課程と教科等を合わせた指導について 単著 2016-12-00大谷大学教職支援センター研究紀要第5号（大谷大学） 知的障害特別支援学校の教育課程の各教科等を合わせた指導である「生活単元学習」の具体的取り組みについて、学習指導案から分析・検討を行った研究である。その結果、特別支援学校で実施されている生活単元学習は、実際の生活から発展し日常生活に関係している内容をテーマにして計画されており、言語的な支援に加え視覚的な支援を主としながら、児童生徒の実態に対応した配慮・支援が行われていることが示された。総頁数13頁（19～31頁）
20 Facilitated　Cmunication(FC)と表出援助法の比較研究－肢体不自由、重複障害のある児童生徒への効果を求めて－ 共著 2017-03-00広島大学大学院教育学研究科附属特別支援教育実践センター研究紀要第15号（広島大学） 介助付コミュニケーションについての歴史、実践研究等にかかる文献を振り返りかえり、分析検討することにより、自閉症だけでなく、肢体不自由、重複障害のある子どものコミュニケーション支援のツールの一つとして活用できるのかについて、その可能性を探った。（総頁数12頁）（P11-22）本人担当：井上は、落合が執筆した草稿全体について、落合と議論しながら適宜加筆修正を担当した（落合俊郎、小畑耕作、井上和久）
21 幼児期の子どもの「しりとり」の発達 共著 2017-03-00京都教育大学教育臨床実践センター年報第7号（京都教育大学）

幼児の「しりとり」の発達と性差について検討した。3歳から6歳の男子47人、女子68人にしりとりを実施した。その結果3歳はしりとりができず、4歳から6歳にかけて応答数であるしりとり得点の累積通過率に有意な差を認めた。男女間に有意な差は認められなかった。結果から6歳になるとしりとりに必要な音韻意識や辞書的な検索を使いこなせるようになると考えられた。6頁（125－131頁）本人担当：井上は「しりとり」の課題の手続きの作成を担当し、田中が行った分析結果の草稿について協議を行い適時修正を行った。（田中駿、井上和久、加藤寿宏、小谷裕美、落合梨佳、池田友美、清水里美、大谷多加志、郷間安美子、武藤葉子、原口喜允、大久保圭子、圓尾奈津美、鈴木万喜子、中市悠、川越奈津子、桐原彩、牛山道雄、郷間英世）
22 特別支援学級における自閉症スペクトラムの生徒の特異的な能力を生かすための指導・支援について共著 2017-03-00京都教育大学教育臨床実践センター年報第7号（京都教育大学） 中学校自閉症・情緒障害特別支援学級692校を対象に質問紙調査を実施し、自閉症スペクトラムの生徒に対して得意な能力を生かすために行っている指導・支援の自由記述の分析検討を行った。得意な能力では「教科」、指導支援については「学習に取り入れる」の割合が最も多かった。障害特性のような一般的な記述よりも生徒に関する具体的な記述が多いことが示された。11頁（103-113頁）本人担当：井上は質問紙調査の作成及び質問紙調査の実施・集計を担当した。（中田比呂子、山口智慧、田中駿、郷間英世、佐藤克敏、佐藤美幸、牛山道雄、丸山啓史、相沢雅文、井上和久、井澤信三、姉崎弘）
23 中学校の自閉症・情緒障害学級在籍生徒の診断名または障害の状態及び不登校に関する調査研究 単著 2019-01-00大谷大学教職支援センター研究紀要第９号（大谷大学） 近年顕著な生徒数の増加が見られる中学校の自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍している生徒の診断名や不登校等の実態明らかにし、増加の実態及び中学校自閉症・情緒障害学級での支援の在り方を検討するために質問紙調査を行った研究である。結果から、在籍生徒の70％以上が自閉症スペクトラム障害であり、大半は注意欠如・多動性障害、学習障害を含む発達障がいであり、在籍生徒の約25％に不登校の傾向を示していた。8頁（1-8頁）
24 小学校特別支援学級在籍児童のための小学校と医療機関の連携の実態 単著 2019-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要創刊号（大谷大学初等教育学会） 小学校特別支援学級には病気や障害の状態等により医療機関との連携が必要な児童が一定在籍している。本研究では小学校と医療機関との連携の実態を明らかにするため質問紙調査を実施した。調査結果から小学校の82％が医療機関と連携しており、保護者を通しての情報の入手、医師や心理士からの情報入手を行っていた。医療機関との連携の意義・効果では、専門的な知見の入手、指導支援への活用が示される一方、校務の多忙さや時間調整の難しさによる連携上の困難さも示唆された。12頁（2-13頁）
25 小学校特別支援学級在籍児童のための小学校と放課後等デイサービス事業との連携の実態 共著 2020-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第2号（大谷大学初等教育学会） 小学校の特別支援学級に在籍している児童の支援に関する小学校と放課後等デイサービス事業所との連携の実態を明らかにするため、近畿地方の市町村立小学校585校を対象に質問紙調査を行った。調査結果から、特別支援学級在籍児童の19.4％が放課後等デイサービスを利用しており、利用児童の65.1％について放課後等デイサービス事業所と何らかの連携を行っていた。連携の内容としては、48.0％の小学校で、児童の送迎時に口頭で児童の状態等の引継ぎ等の情報交換を行っており、35.0％の小学校で保護者を通して放課後等デイサービスでの様子を聞いていた。相談支援事業所の担当者から当該児童の放課後等デイサービスでの様子を聞いている小学校は15.4％、定期的に放課後等デイサービス事業所の担当者との情報交換会を開催している小学校は12.2％であった。15頁（16-30頁）本人担当：井上は大久保と協議しながら、質問紙の作成、問題と目的、方法、結果、考察の執筆を行った。（井上和久、大久保圭子）
26 小学校特別支援学級在籍児童の移行期における小学校と中学校との連携の実態 共著 2020-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第2号（大谷大学初等教育学会） 小学校の特別支援学級に在籍している児童の支援に関する小学校と校区の中学校との連携の実態を明らかにするため、近畿地方の市町村立小学校585校を対象に質問紙調査を行った。調査結果から、結果、ほとんどの小学校が移行期での支援において中学校と連携を行っており、引き継ぎ会の実施や個別の教育支援計画の引き継ぎが行われていた。しかし、小中の連携システムができつつあることが窺えるものの、10％以上の特別支援学級在籍児童の情報引継ぎが行われていない実態も明らかになった。小学校の教員が中学校と進路支援や移行期の支援のため連携する意義・効果として、「円滑な支援の継続」「子どもや保護者の安心」「子どもの状態や障害特性の伝達」「情報の共有による小中学校間の理解の深まり」が挙げられる一方で、「教員の多忙さによる時間の確保や日程調整の困難」、「小学校と中学校の教員の考え方の違い」「教科担任制」等が連携の障壁になっていることが窺えた、市町村による人員の確保とともに、校内支援体制と機関間での持続可能な連携システムの構築のための取り組みの必要性への示唆が得られた。15頁（31－45頁）本人担当：井上は質問紙調査の作成及び実施、集計を行い論文の問題と目的、方法の執筆を担当した。（大久保圭子、井上和久）
27 発達障害等支援が必要な子どもを育てる母親への支援の在り方に関する一考察－親子の遊びの実態調査から－ 共著 2021-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第3号（大谷大学初等教育学会） 発達障害等特別な支援が必要な幼児の保護者を対象に、家での子どもの遊びの状況、子どもとの遊びの中での母親の工夫、子どもとの遊びの中で楽しいと感じるときと遊びの中でイライラしたり困難を感じたりするとき、遊びに関する母親の希望について面接調査を行った。その結果、発達障害等により療育が必要な幼児の母親は、遊びの中でも子どもを伸ばすための何らかの工夫を意識的に行っており、子どもと一緒に遊ぶ中で子どもの笑顔や行動などから喜びや楽しさを感じ、その一方で発達障害等の特性からくる子どものこだわりや衝動性への対応に苦慮している状況が示された。11頁（19-30頁）本人担当：井上は大久保と協議しながら論文の結果・考察の執筆を担当した。(井上和久、大久保圭子）
28 県立特別支援学校のセンター的機能と市教育委員会が連携して作成した「特別な配慮・支援を必要とする幼児児童生徒の移行期の支援継続の手引き」の有用性の検討-教員への質問紙調査の結果から- 共著 2021-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第3号（大谷大学初等教育学会） 本研究では、県立特別支援学校のセンター的機能と市教育委員会が連携し作成した手引きの活用状況と有用性について、教員対象の質問紙調査結果から検討を行った。調査結果から、手引きは、日常の支援や個別の指導計画作成等、多くの保育士や教員の校務に関連のある内容が読まれ、個別の教育支援計画・個別の指導計画の作成や支援が必要な子どもへの理解と支援のため活用されており、その有用性が示された。一方、移行期の引継ぎに関する手引きの有用性についてはさらなる検討が必要であり、より実用性のある手引に向けた改訂の必要性が示唆された。や衝動性への対応に苦慮している状況が示された。15頁（31-45頁）本人担当：井上は大久保と協議しながら論文の考察の執筆を担当した。（大久保圭子、井上和久）
29 肢体不自由と知的障害を併せ有する重度・重複障害児童生徒の自立活動の分析 共著 2022-03-00大和大学研究紀要第8巻教育学部編（大和大学） 肢体不自由特別支援学校で、肢体不自由と知的障害を合わせ有する児童生徒を対象として作成された自立活動の学習指導案について分析を行った。その結果、特別支援学校では安全や体調面に配慮しつつ肢体不自由教育と知的障害教育の指導内容や指導方法の両方に対応した指導が工夫され展開されていることが示された。10頁（17－26）本人担当：井上は大久保と協議しながら論文の考察を担当した。（大久保圭子・井上和久）
30 特別支援学校の教育課程と各教科等を合わせた指導に関する一考察─作業学習指導案の分析から─ 共著 2022-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第4号（大谷大学初等教育学会） 特別支援学校高等部で実施されている作業学習の実態を探るため学習指導案の分析を行った。分析結果から、特別支援学校で実施されている近年の作業学習は、地域の状況や学校の特色を生かしながら作業種や単元が計画されており、視覚的支援などの授業環境の整備と生徒の障害等の実態に対応した合理的配慮の下で行われていることが示された。そして、指導の場においては、生徒の働く意欲を引き出しながら、知識・技術を身につけ、役割を理解し仲間との協力の下で製品作りや販売、清掃などの取組が行われるような工夫がなされており、参加している生徒が作業学習の過程で達成感・成就感を体験する工夫がなされていた。17頁（30-46頁）本人担当：井上は大久保と協議しながら論文の結果・考察の執筆を担当した。(井上和久、大久保圭子）
31 発達障害等支援が必要な子どもを育てる保護者への支援の在り方に関する一考察─保護者の思いと支援者の関わりから─ 共著 2022-03-00大谷大学初等教育学会研究紀要第4号（大谷大学初等教育学会） 支援が必要な幼児の保護者と彼らを支える支援者を対象に、子どもの遊びの状況、親子の遊びの状況、保護者への相談支援について調査を行い、昨年の調査結果をふまえて考察を行った。その結果、発達障害等により療育が必要な幼児の保護者は、子どもに寄り添い子どもを受け入れる姿勢で子育てを行っており、遊びの中で子どもからの発信を丁寧に受け止めながら子どもの発達を支える対応も行っていることが示された。保護者は子どもの表情や行動に対して自然に湧き出る愛情を感じ、遊びの中で子どもの発達を実感できたときに嬉しさや喜びを感じていた。その一方で発達障害等の特性からくる子どものこだわりやかんしゃくへの対応に苦慮していた。そして彼らを支える支援者からねぎらいの言葉を受けながら、支援者からの提案を家庭で取り組み、子どもとの関わりを深めていることが示された。19頁（47-65頁）本人担当：井上は大久保と協議しながら論文の方法・結果の執筆を担当した。(大久保圭子、井上和久）
32 幼児期の発達障害等の子どもを育てる親とその子どもへの支援の現状と課題 共著 2023-03-01大谷大学初等教育学会研究紀要第5号（大谷大学初等教育学会） 乳幼児期の発達は子どもによって様々である。定型発達のマイルストーンが示されているが、認知面や言語面、社会性などの発達には一定の個人差がある。一方で発達の遅れや「こだわりが強い」「じっとしにくい」などの特異的な発達の様相と発達障害等との関連は従前から指摘されており、必要な子どもに適切な支援を行うためには、早期に個々の子どもの実態把握を行うことが重要になる。文部科学省の手引きには、障害を早期に把握し、早期からその発達に応じた必要な支援を行うことは、自立や社会参加に大きな効果があるとし、乳幼児期から相談支援を受けられる体制作りが早急に必要であると示され、障害の早期発見・早期支援の重要性を指摘している。本稿では、発達障害等の子どもを持つ保護者の支援とその子どもへの支援について文献等により整理し、近年の支援の状況と課題をまとめ課題解決の方向性を示した。［総頁数13頁（1－13）][本人担当：井上は大久保と協議しながら、第5章　国および自治体の親子支援について、第6章　近年の発達障害等の子どもと保護者への支援と課題について、第7章　終わりにの執筆を担当した。]（井上和久、大久保圭子）
33 発達障害等の子どもと養育者のための『親子の遊び空間』の開発-効果検証に向けて－ 共著 2024-03-01大谷大学初等教育学研究紀要第6号（大谷大学初等教育学会） 「親子の遊び空間」はスヌーズレンの手法を用いた心地のよい光・音・香りなどのある空間である。「親子の遊び空間」は、リラックス効果を高め、親子が感覚を共有して三項関係を強化し、養育者が心理的に安定し子どもにかかわろうとする意欲を高めることが期待される。本稿では、親子の遊びに関する調査等の結果から自宅で安心して遊ぶことができる「親子の遊び空間」のモデルを構成し検討を行った。［総頁数9頁（1－9）][本人担当：井上は大久保と協議しながら、第4章　結果及び考察の執筆を担当した。]（井上和久、大久保圭子）
以上33点
Ⅲ 口頭発表・その他
1 知的障害者の異性交際と結婚に関する調査研究 口頭発表　一般発表 1998-09-00日本特殊教育学会第36 回大会（文教大学） 知的障害者の恋愛、結婚、出産・育児に関するアンケート調査結果を発表した。知的障害者の恋愛、結婚、出産・育児に関して、一般の人、施設や作業所の職員、親の順で肯定的であること、結婚を肯定する者の割合は、一般の人90%、職員76%、親43%であり、親の考えが、現在においても依然厳しいものであるということが明らかにした。発表時間15分。日本特殊教育学会第36 回大会発表論文集2頁（224－225頁）
2 知的障害者の余暇利用と異性交際に関する調査研究 口頭発表　一般発表 1999-09-00日本特殊教育学会第37 回大会（北海道大学）


知的障害者に面接調査をし、彼らの恋愛や結婚に対する障壁について発表した。デート願望があるものは63%だったが、デート経験があるものは27%しかなかった。生活の実態では、休日に外出すると答えた人は男女とも４割以下で、友達同士でどこかに行くと答えた人は15%だった。結婚したいと答えた人は66%であった。発表時間15分。日本特殊教育学会第37 回大会発表論文集1頁（88頁）
3 問題行動を持つ生徒の卒業後に向けた地域ネットワ－クの取り組み 口頭発表　一般発表 2000-09-00問題行動を持つ生徒の卒業後に向けた地域ネットワ－クの取り組み 性的問題行動がある知的障害生徒に特別支援学校が中心となり、教育委員会、福祉機関、保健機関、警察署等による支援ネットワークを構築し、連携による取組を行った。その結果、問題行動を未然に防ぐための情報を迅速に共有できるようになった。発表時間15分、日本特殊教育学会第38回大会発表論文集1頁（407頁）

4 特別支援教育における地域支援のあり方 シンポジウムパネル 2007-09-00日本特殊教育学会第38回大会（兵庫教育大学） 学校コンサルテーションに係る手続き、留意点、特別支援学校での地域支援の実践状況、地域の情報の話題から、地域支援のあり方について討議した。担当として、サポートプランを活用した子ども保護者への支援について話題提供を行った。日本特殊教育学会第38回大会発表論文集1頁（181頁）

5 要支援児と学級担任・保護者への具体的支援方法の開発に関する研究Ⅰ－サポートプランの作成とその活用について－ ポスター発表　一般発表 2009-09-00日本特殊教育学会第47回大会（宇都宮大学）

発達障害等の子どもへのサポートプランが支援の有効なツールとなるための改善を目的として、学校園の特別支援教育コーディネーターや担任教師等への質問紙調査を行った。調査結果から、サポートプランが学校園へ支援ツールとして効果的な役割を果たしていることが明らかになり、子どもの実態把握と具体的な指導や校内全体への支援体制作りに役立つツールとしての効果も見られた。日本特殊教育学会第47回大会発表論文集1頁（496頁）
6 要支援児と学級担任・保護者への具体的支援方法の開発に関する研究Ⅱ－インタビュー調査とサポートプランの改善への試みについて－ ポスター発表　一般発表 2009-09-00日本特殊教育学会第47回大会（宇都宮大学） 発達障害等の子どもへのサポートプランが支援の有効なツールとなるための改善を目的として、サポートプランを利用した担任教諭等へのインタビュー調査を行った。サポートプランの改善のポイントとして、学校園でより活用しやすく継続して支援を行っていくために、子どもの状態をよりわかりやすく具体的に示すこと、学校園の資源を考慮した支援内容等を充実させることの二点が示された。日本特殊教育学会第47回大会発表論文集1頁（497頁）
7 特別支援学校、保健センター、療育事業が連携した早期支援の取組 ポスター発表　一般発表 2010-09-00日本特殊教育学会第48回大会（長崎大学） 発達障害等特別な支援が必要な幼児の早期発見の改善、早期支援への円滑な移行のため、特別支援学校、保健センター、療育事業が連携した早期支援の取組を行った。早期支援の三者機関連携のシステムが作られ、療育を始めるまでの過程に「ふらっと・あいルーム」が相談機関として参加することにより保護者の理解が早期に進み、2才児3才児からの早期支援がスムーズに進められるようになった。日本特殊教育学会第48回大会発表論文集1頁（610頁）

8 要支援児と学級担任・保護者への具体的支援方法の開発に関する研究Ⅲ－改良サポートプランの学校園での効果について－ ポスター発表　一般発表 2010-09-00日本特殊教育学会第48回大会（長崎大学） 改良を行ったサポートプランが保育所、幼稚園、小学校等でどのように効果的に機能しているのかを調査し検証を行った。調査結果から、改良を行ったサポートプランが学校園で、「子どもの実態把握」「子どもへの関わり方」「職員間の共通理解」「個別の指導計画・支援計画の作成」「保育や授業づくり」の支援ツールとして効果的な役割を果たしていることが明らかになった。日本特殊教育学会第48回大会発表論文集1頁（759頁）
9 特別支援教育における地域支援のあり方Ⅲ-今、特別支援教育に求められる地域支援とは?- シンポジウムパネル 2010-09-00日本特殊教育学会第48回大会（長崎大学）

特別支援学校がセンター的機能として、地域支援を行う中で新たな課題、各特別支援学校で実践している地域支援の対応やその有効性等、工夫・改善してきていることは何かについて話題提供を行い、現在の特別支援学校に求められている地域支援の在り方について検討した。話題提供では関係機関と連携した早期からの支援の取組を行った。日本特殊教育学会第48回大会発表論文集1頁（370頁）
10 特別支援学校、保健・福祉機関が連携した早期支援システム構築の取組～「特別な支援が必要な子どもの早期支援に係る連絡会」の取組～ ポスター発表　一般発表 2011-09-00日本LD学会第20回大会(筑波大学) 特別支援学校と保健・福祉機関が連携した早期支援システム構築の取組を行った。健診で要観察となった乳幼児に対して、特別支援学校のコーディネーターが保健センターを巡回し、保護者の相談や子どもの観察を行う。保育所等で気付かれた場合は、保健センターや特別支援学校の相談や巡回相談を行う。親子教室にはコーディネーターが巡回して、相談や観察を行う。要支援と判断した幼児については、療育機関を紹介することとした。日本LD学会第20回大会発表論文集2頁（502-503頁）
11 特別支援学校のセンター的役割における支援活動と有効性の検討Ⅰ-赤穂地区における学校コンサルテーション実施後のアンケート調査結果を中心に-

ポスター発表　一般発表 2011-09-00日本特殊教育学会第49回大会（弘前大学）

コンサルテーション事例53名に質問紙調査を実施した。項目は「コンサルティの課題解決」「教師間や校内体制等の変容」「保護者の変容」であった。調査結果から、学校コンサルテーションが子どもの理解に対し、担任教師への支援には成り得ているが、保護者支援につながる力量や、子どもの変容につながる教材等への工夫等への力量、他の子どもへの活用には課題があり、担任教師の力量アップにつながり得ていないことがうかがえた。日本特殊教育学会第49回大会発表論文集1頁（298頁）

12 要支援児と学級担任・保護者への具体的支援方法の開発に関する研究Ⅳ－サポートプランの活用による子どもの変容効果を中心に－ ポスター発表　一般発表 2011-09-00日本特殊教育学会第49回大会（弘前大学） サポートプランの有効性の検証を目的に、学校等に、質問紙調査を実施した。調査結果から、サポートプランが、子どもの実態に合っており、支援方法が具体的で、集団の中で使いやすいものであるということが示された。子どもの変容、保護者との連携に活用されている結果も示された。一方、半数以上の学校園で担任等がサポートプランを改良しているが、他の子どものサポートプランを作成するまでには至っていないことも明らかになった。日本特殊教育学会第49回大会発表論文集1頁（758頁）
13 特別支援学校等における地域支援としての教育相談の実態ー学校コンサルテーションのあり方と課題ー」研究報告書 共著 2012-03-00大阪体育大学健康福祉学部

本研究では、地域の教育力を高める方法として学校コンサルテーション手法を活用することにより、実際事例を通して支援の実態と課題を明確にし、コンサルテーションを受けたコンサルティ（教員）に対する案件祖を実施し、その支援の有効性を検証した。総頁数134頁　本人担当　Ⅱアンケート調査報告p.9-17 兵庫県立赤穂特別支援学校教育相談室「ふらっと・あいルーム」の学校等へのコンサルテーション‐重複障害幼児支援のための保育所へのコンサルテーション　4頁（81-84頁）（後上鐵夫、松崎保弘、小林倫代、井上和久、他15名）
14 特別支援学校、保健機関、療育機関が連携した早期支援の取組－サポートファイルの作成と学校園所での活用状況調査から－ ポスター発表　一般発表 2012-08-00日本発達障害学会第48回研究大会（横浜国立大学） 保健センター、療育機関、特別支援学校の三つの機関が連携し、サポートファイル作成への取組を行った。作成への手続きとして、様式試案の検討、モニター（保護者13人）の選定、モニターへのアンケートの検討を行様式を決定した。サポートファイルは、フェイスシート、成育歴や所属歴、医療情報、相談の記録、生活習慣、本人の特性、コミュニケーション等で構成され、平成23年4月から保護者等への説明・配布を行い、平成24年2月末までに約100名の保護者に提供した。日本発達障害学会第48回研究大会発表論文集1頁（48頁）
15 関係機関とのよりよい連携構築を考える-早期からの発達障害児への一貫した支援のために－ シンポジウム企画・司会 2012-09-00日本特殊教育学会第50回大会（筑波大学） 発達障害のある子どもの支援では、幼児・保護者を支える相談等の仕組みの構築、療育の充実、保育所・幼稚園での支援力の向上、保育所・幼稚園と保護者との連携、個別の支援計画等の作成、特別支援学校のセンター的機能の充実、相談支援手帳の作成などの取組が必要である。そのため本シンポジウムでは、発達障害の支援に関わる機関から話題提供により、関係機関がどのような連携を行うべきか明らかにした。日本特殊教育学会第50回大会（筑波大学）発表論文集1頁（自主シンポジウム14）
16 地域支援（学校コンサルテーション）の在り方を考える─「請負型」の教育相談からの脱却─ シンポジウムパネル 2012-11-00日本教育心理学会第54回総会（琉球大学） 特別支援教育の推進の一つに、特別支援学校の地域支援（教育相談）の実施が求められている。しかし、特別支援学校では様々な地域支援に取り組み出しているが、いまだ有効な支援が見いだしえない現状である。教育相談を実施しても年々相談件数が増加するばかりで特別支援学校の負担感も大きい。そのため、特別支援学校3校による話題提供により、地域支援のセンター的機能における有効な支援、関係機関連携した支援について明らかにした。日本教育心理学会第54回総会発表論文集1頁（842頁）
17 特別支援学校と関係機関が連携した中学校から高等学校への支援継続のためのガイドライン作成の取組 ポスター発表　一般発表 2013-08-00日本特殊教育学会第51回大会（明星大学） 発達障害等の高等学校での支援充実のため、特別支援学校、高等学校等が連携し、中学校から支援継続のためのガイドラインの作成を行った実践研究である。特別支援学校が地域の高等学校と連携し、連絡協議会を発足しガイドラインの作成に至った。その理由として、連絡協議会により、高等学校の特別支援教育コーディネーターが特別支援教育及び発達障害等への理解が深まったこと、高等学校での校内支援体制の整備が徐々に進んできたことが挙げられる。日本特殊教育学会第51回大会発表論文集1頁（P3-J-1）
18 就学移行期における保護者への支援 学会企画シンポジウムパネル 2013-10-00日本LD学会第22回大会(国立特別支援教育総合研究所) 発達障害等の子どもの早期からの支援の充実のため、就学前の支援が必要な子どもの保護者への支援について、関係機関担当者による実践報告等のシンポジウムを行った。市の福祉機関による支援継続の取り組み、小学校の通級指導教室の取り組み、特別支援学校が保健機関と連携した保護者への相談支援の取り組みの話題提供を行い、関係機関が連携しながら保護者を支援することの重要性が共通理解された。日本LD学会第22回大会発表論文集2頁（170-171頁）
19 特別支援学校のセンター的機能を活用した早期支援－来校による相談、保育所・幼稚園への巡回相談の状況について－ ポスター発表　一般発表 2014-09-00日本特殊教育学会第52回大会（高知大学） 発達障害等の子どもの早期からの支援の充実のため、特別支援学校及び地域の状況と特別支援が実施する早期支援の実態との関係を分析した。結果から、支援地域が50万人以上の特別支援学校は、来校による相談及び保育所・幼稚園等への巡回相談ともに少なかった。専任教員0人の特別支援学校が来校相談も有意に少なかった。特別支援学校のセンター的機能を充実するためには、複数の専任教員を配置することが必要であると示唆された。日本特殊教育学会第52回大会発表論文集1頁（P3-J-1）
20 特別支援学校のセンター的機能を活用した保健・療育機関との連携についての実態調査-全国の特別支援学校へのアンケート調査結果から- ポスター発表　一般発表 2014-11-00日本LD学会第23回大会(和歌山大学) 特別支援学校及び地域の状況と保健・福祉機関との連携状況との関係を明らかにするため特別支援学校への調査結果を分析した。支援地域が10万人未満の特別支援学校は、保健センターと連携している割合や就学前の子どものための連携会議への参加の割合が高く、50万人以上の特別支援学校は低かった。人口の少ない地域の特別支援学校は、地域の専門機関の一つとして位置づけられている場合が多く、保健・福祉等の機関との連携が深いことが推測された。日本LD学会第23回大会発表論文集2頁（655－656頁）
21 キーワードブック特別支援教育：インクルーシブ教育時代の障害児教育 共著 2015-04-00クリエイツかもがわ 特別支援教育に関わるのもが必ず知るべき事柄を128のキーワードで示し詳細に解説している。（総頁数301頁）本人担当　第1章28「就学前から小学校への移行支援」を執筆した。知的な遅れのある子どもの実態把握からの支援の開始、支援の継続方法について解説した。2頁（66－67頁）玉村公二彦、清水貞夫、黒田学、向井啓二、井上和久、他57名
22 特別な支援が必要な生徒への中学校から高等学校への支援継続方法の考察-ガイドライン運用後の高等学校への調査研究から- ポスター発表　一般発表 2015-08-00日本発達障害学会第50回研究大会（東京学芸大学）

高等学校と特別支援学校が連携して協議会を設置し、中学校から高等学校への支援継続のためのガイドラインの作成と効果検証を行った研究である。高等学校への調査を実施した。調査結果から、約70％の学校が中学校から情報提供があったこと、情報提供が入学式以前に提供されていたこと、生徒の約40％が個別の教育支援計画・個別の指導計画を文書として提供されていたことから、ガイドライン運用による情報提供への効果が推測された。日本発達障害学会第50回研究大会（東京学芸大学）発表論文集1頁（75頁）
23 特別支援学級の教育課程編成に関する実態調査-小学校知的障害特別支援学級の領域・教科を合わせた指導の時間割編成と効果について ポスター発表　一般発表 2015-09-00日本特殊教育学会第53回大会（東北大学） 知的障害児童の学校での指導支援の充実のため、教科を合わせた指導の時間割の位置づけの状況とその効果について検討を行った研究である。小学校の知的障害特別支援学級を対象に調査を行った。調査結果から、小学校の約79％が生活単元学習を時間割に組み入れていた。また、日常生活の指導が約38％、あそびの指導も約17％あり、領域・教科を合わせた指導が小学校の知的障害学級の多くで実施されていることが明らかになった。日本特殊教育学会第53回大会発表論文集1頁（P14-17）
24 わが国におけるレジャー、教育・療育、セラピーとしてのスヌーズレンの実践及び研究の推進（２）：スヌーズレンの理念と基準および特別支援学校・障害者施設での実践の分析 シンポジウム司会 2015-09-00日本特殊教育学会第53回大会（東北大学） 知的障害、肢体不自由等重度の障害のある児童生徒に対して、自立活動でのスヌーズレンの実践とその効果について、実践発表と指定討論により明らかにした。、スヌーズレンの創始者たちの理念の紹介、特別支援学校や障害者支援施設で実践されているスヌーズレン教育およびセラピーの実践報告をスヌーズレンの基準に沿って分析し検証すを行い、わが国のスヌーズレンの今後の方向性等を検討した。日本特殊教育学会第53回大会発表論文集1頁（自主シンポジウム37）
25 我が国の通常学校におけるスヌーズレン教育の導入と可能性 シンポジウム司会 2016-08-00日本発達障害学会第51回研究大会（京都教育大学） 共生社会を目指すシンクルーシブ教育の推進が進められるなか、通常学校に在籍する児童生徒一人一人に学級に居場所があり、楽しく学習や生活が送れることが重要とされている。そこで、特別支援学級や通級指導教室で学びにくさをもつ発達障害等の児童にスヌーズレン教育を導入することにより心理面の改善等、その有効性や可能性を検討した。日本発達障害学会第51回研究大会論文集1頁（59頁）
26 特別な支援が必要な生徒の中学校から高等学校への支援継続の取組－兵庫県西播磨地域・姫路市の実践を通して－
シンポジウム企画・司会 2016-09-00日本発達障害学会第51回研究大会（京都教育大学） 近年、中学校と高等学校の連携や引き継ぎについて、独自の方法で進めている地域や自治体も報告されてきているが、まだ一部にしか過ぎない状況である。そのため、シンポジウムでは、中学校から高等学校への支援継続のための取組を行っている機関から話題提供を行い、中学校、高等学校、教育委員会の連携のあり方を検討した。日本発達障害学会第51回研究大会論文集1頁（64頁）
27 わが国におけるレジャー、教育・療育、セラピーとしての スヌーズレンの実践及び研究の推進(その2) ―スヌーズレンの理念と基準および特別支援学校・障害者支援施設での実践の分析― シンポジウム司会 2016-09-00日本特殊教育学会第54回大会（新潟大学） シンポジウムでは、スヌーズレンの創始者たちの基本的な考え方や理念を30年ほど前に出版された原著3)に即して紹介すると共に、今日の国際的な認識を踏まえて検討を行い、特別支援学校や障害者支援施設で実践されているスヌーズレン教育1)およびスヌーズレンセラピーの実践報告をスヌーズレンの基準に沿って分析し検証することで、スヌーズレンの実践を行う際のポイントについて理解を深め、わが国の今後の方向性等を検討した。日本特殊教育学会第54回大会発表論文集1頁（自主シンポジウム37）
28 性差を考慮した幼児版社会性・行動評価尺度の開発（3）－「クイズ」の項目の予備調査結果の報告－ ポスター発表　一般発表 2017-06-00第64回日本小児保健協会学術集会（関西医科大学） 114人の幼児に「動物」「果物」「車」「乗り物」「家にあるもの」「とんち」をテーマにしたクイズ計22問を出題した。その結果、「動物」は2～4歳、「果物」「車」「乗り物」は4～5歳、「家にあるもの」は5歳で50％が通過した。「とんち」は6歳でも通過しなかった。常時の方が得意な傾向は見られたが有意差はなかった。第64回日本小児御保健協会学術集会講演集1頁（178頁）
29 発達障害の幼児・児童・生徒への早期からの継続的支援について～ひとりひとりの子どもの青年期・成人期を見据えて～ 講演 2017-08-00全日本特別支援教育研究連盟第54回近畿特別支援教育連絡協議会兵庫県大会 特別な配慮支援が必要な子どもへ早期発見、早期からの継続的な相談支援、就学移行期への支援の継続方法について具体的な実践を紹介しながらおsのありかたについて講演を行った。参加者、幼稚園、小学校、中学校、特別支援学校教員約1000人。大会要項1頁（6頁）
30 性差を考慮した幼児版社会性・行動評価尺度の開発「ストレス場面の対応」の項目の予備調査結果の報告
ポスター発表　一般発表 2017-08-00日本発達障害学会第52回研究大会（群馬大学） 186人の幼児を対象に、日常生活で起こり得る望ましくない状況を想定した質問を、言語のみで実施した。「お腹が痛くなったらどうしますか」「お友達に頭を叩かれたらそうしますか」の質問は4歳、「雨で遠足に行けなかったらどうしますか」は5歳、「道で犬にほえられたらどうしますか」「いたずらをして、先生に叱られたらどうしますか」は6歳でそれぞれ50％が通過した。性別による有意な差はなかった。日本発達障害学会第52回研究大会発表論文集1頁（98頁）
31 中学校自閉症・情緒障害特別支援学級の生徒への指導・支援に関する調査研究
ポスター発表　一般発表 2017-08-00日本発達障害学会第52回研究大会（群馬大学） 中学校の自閉症・情緒障害特別支援学級の実態と在籍生徒への指導・支援の状況を明らかにするため調査を行うこととした。調査結果から、自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍する生徒の70％以上に知的な遅れがなく自閉症スぺクトラム障害の診断または状態像を示す生徒が70％以上在籍していた。彼らに対する教育内容として、約3分の2の生徒が通常の学級と概ね同じ内容や進度で行われており、約3分の1の生徒に対して自立活動の指導時間が位置づけられていた。日本発達障害学会第52回研究大会発表論文集1頁（106頁）
32 中学校自閉症・情緒障害特別支援学級に在籍している生徒の進路と引継ぎに関する調査研究 ポスター発表　一般発表 2017-09-00日本特殊教育学会第55回大会（名古屋大学） 中学校の自閉症・情緒障害特別支援学級在籍生徒の進路の実態と進路先への引継ぎの状況を明らかにするため調査を行った。調査結果から自閉症・情緒障害特別支援学級の卒業生の90％以上の生徒が進路先への情報提供を行われていた。中学校・高等学校等の担当者が相手先を訪問して引継ぎ会等により情報提供が行われているケースが大半を占めており、約半数の生徒の個別の教育支援計画・個別の指導計画が引き継がれていた。日本特殊教育学会第55回大会発表論文集1頁（P1-61）
33 わが国の特別支援学校及び障害者施設等におけるスヌーズレンの教育・福祉実践ーこれまでの取組みと今後の展望ー シンポジウム司会 2017-09-00日本特殊教育学会第55回大会（名古屋大学） わが国の特別支援学校におけるスヌーズレンの授業のあり方をめぐって、教師に向けた研修会のニーズが高くなってきている。また、通常の学校でのスヌーズレン教育の実践も徐々に進められてきている。そのため、本シンポジウムでは、教育及び福祉の実践を紹介しながらこれまでのスヌーズレンの総括と今後に向けた取り組みの方向性を検討した。日本特殊教育学会第55回大会発表論文集1頁（自主シンポジウム4－8）
34 中学校における自閉症・情緒障害特別支援学級での支援に関する調査研究－　知的な遅れのない生徒への情緒を安定する支援について　－ ポスター発表　 2017-10-00日本LD学会第26回大会（宇都宮大学・早稲田大学）
中学校の自閉症・情緒障害特別支援学級の実態と生徒の情緒を安定させる支援の状況を明らかにするため調査を行った。調査結果から、在籍生徒の25％以上に不登校の傾向があることが示された。情緒を安定させる支援として、半数近い学校で「クールダウンのための部屋・スペースの設置」などの環境による調整が行われており、「カウンセリングの実施」「担任等が話を聞く」など生徒に寄り添い共感し心理的な安定を図る対応がなされていた。日本LD学会第26回大会発表論文集2頁（406－407頁）

35 県立特別支援学校と市教育委員会が連携した保育所・幼稚園から高等学校までの支援継続の手引き作成の取組 ポスター発表　一般発表 2017-10-00日本LD学会第26回大会（宇都宮大学・早稲田大学） 県立特別支援学校と市教育委員会が連携し、特別な配慮・支援が必要な幼児・児童・生徒に対して適切な指導・支援が継続するため移行期の引継ぎを明記した、市独自の手引きの作成を試みた、
特別支援教育コーディネーターの公募による手引き作成委員会を設置し、執筆分担を行い執筆内容の検討を行い試案の完成後、市の全教員等への配布を行った。その後、普及への取組として、全職員対象の手引き説明会を実施した。日本LD学会第26回大会発表論文集2頁（331－332頁）
36 わが国の通常学校におけるスヌーズレン教育の推進に向けて－国内外の実践と調査を通して－ シンポジウム司会・パネル 2017-10-00日本LD学会第26回大会（宇都宮大学・早稲田大学） シンポジウムでは、通常学校でニーズのあるスヌーズレン教育の推進に向けて、国内外のスヌーズレン教育の実践経過や調査結果を報告し、スヌーズレンの製品開発とその活用、さらに脳科学の知見からもこの教育の可能性を討議することで、通常学校におけるスヌーズレン教育のこれまでの成果と課題について議論を深め、この教育の今後の方向性を展望した。日本LD学会第26回大会発表論文集自主シンポジウム2頁（139－140頁）
37 特別支援学級在籍児童の支援継続のための小学校と中学校の「移行期」における連携の実態 ポスター発表　一般発表 2018-08-00日本発達障害学会第53回研究大会(福山市立大学) 小学校から中学校への移行期について小学校を対象に調査を行い、引継ぎに関する連携の実態を明らかにすることを試みた研究である。　調査結果から、小学校から中学校への「移行期」については、90％以上の小学校が中学校と連携しており、多くの学校で「本人・保護者対象の「見学会」が行われ、約半数の学校で「相談会」「中学校説明会」「担当者による連絡会」が実施され、約70％の小学校で進路決定後に「引継ぎ会」を実施していた。日本発達障害学会第53回研究大会発表論文集1頁（131頁）
38 特別支援学校と市教育委員会が連携した特別な配慮・支援が必要な子どもへの支援継続の取組 ポスター発表　一般発表 2018-08-00日本発達障害学会第53回研究大会（福山市立大学） 特別支援学校と市教育委員会と協働し、移行期における支援継続の手引きの作成と普及を行い、引継ぎシステムを構築した実践研究である。その結果、市の学校園所の教員等による手引きを完成することにより、引継ぎの時期、方法、内容等についてのガイドラインが示され、引継ぎの在り方が市内で統一され地域の実態に合った教員等が記入しやすい個別の教育支援計画と個別の指導計画の様式の改訂を行うことができたと推測される。発表論文集1頁（124頁）
39 性差を考慮した幼児版社会性・行動評価尺度の開発－「にんぎょう遊び」の項目の予備調査結果の報告－ ポスター発表　一般発表 2018-08-00日本発達障害学会第53回研究大会（福山市立大学） 2014年度から、性差を考慮した「幼児版社会性・行動評価尺度」の開発を行っており、本研究では、項目の一つである「にんぎょう遊び」の予備調査の分析結果を報告した。対象はＫ市の1歳から6歳までの132人の幼児である。結果から、「にんぎょう遊び」の項目はテーマによって難易度が異なり、年齢とともに正答数が増加していることから、1歳から5歳にかけて獲得されると考えられた。日本発達障害学会第53回研究大会（福山市立大学）発表論文集1頁（84頁）
40 性差を考慮した幼児版社会性・行動評価尺度の開発－得点化試案の報告－ ポスター発表　一般発表 2018-08-00日本発達障害学会第53回研究大会（福山市立大学） 2014年度から、性差を考慮した「幼児版社会性・行動尺度」の開発を行っており、本研究では、項目を得点化し、年齢別の平均点や性差の検討を行った。結果から、社会背得点は年齢とともに増加していた。また、Ｓ－Ｍ社会生活能力検査結果ＳＱとの相関も認められたことから、幼児期の社会性を評価する尺度として利用できると考えられた。日本発達障害学会第53回研究大会（福山市立大学）発表論文集1頁（85頁）
41 スヌーズレン教育・福祉実践の効果と有効性 自主シンポジウム　司会 2018-09-00日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会） スヌーズレンの教育・福祉実践は、肢体不自由特別支援学校や重症心身障害を中心とした支援機関で浸透してきた経緯があるが、特別支援教育が本格実施以降、学校教育や福祉実践における様々な場面での活用に広がりを見せている。そのため、本シンポジウムでは、スヌーズレン教育・福祉実践の効果と有効性を実証する手立てとして、いかなる方法があるのかについて、各分野の研究者から話題提供をおこない協議を行った。日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会）発表論文集1頁（自主シンポジウム3－13）
42 小学校特別支援学級在籍児童の指導・支援のための小学校と医療機関の連携の実態 ポスター発表　一般発表 2018-09-00日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会） 小学校特別支援学級在籍児童に関する小学校と医療機関との連携の実態を明らかにするため小学校を対象にした調査研究である。結果から、80％以上の小学校が医療機関と連携しているが、連携の内容としては、保護者を通しての情報が多く、約半数の小学校では教員等が保護者に同行して医療機関から直接情報を入手していた。連携する意義・効果については、「専門的な知見の入手」「指導・支援への効果」「児童の実態把握」であった。日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会）発表論文集1頁（P2-12）
43 特別な支援を必要とする子どもの移行期の支援継続の手引き（試案）の有用性の検討 ポスター発表　一般発表 2018-09-00日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会） 特別支援学校と市教育委員会が連携し作成した支援継続のための教員向け手引きの有用性の検討のため教員対象に調査を実施した。調査結果から、教員の98%が手引きを読んでおり、82%が引継ぎ業務遂行上役立ったと回答しており、手引きの有用性が示された。一方、個別の指導計画作成・合理的配慮に関することについて、手引きの内容がわかりにくいといった意見もあり、より有用な手引きへの改訂の取り組みの必要性が示唆された。日本特殊教育学会第56回大会（2018大阪大会）発表論文集1頁（P5-15）
44 小中学校での自閉症等の発達障がい児への自立活動の新たな可能性を探る―学習環境や教材を工夫したスヌーズレンの手法を取り入れた実践から― 自主シンポジウム司会・パネル 2018-11-00日本LD学会第27回大会（新潟） シンポジウムでは、小学校での通級による指導、中学校の自閉・情緒学級担任への質問紙調査、大学での学生への実践、さらにスヌーズレンが脳機能にもたらす効果についての実践や調査報告から今後の方向性を探った。話題提供では、発達障害等の生徒が多く在籍している中学校自閉症情緒障害特別支援学級での心理的安定を図る取組の状況と担任教師が直面している困難について自由記述から明らかにし、支援の在り方について言及した。日本LD学会第27回大会（新潟）発表論文集2頁（47－48頁）
45 小学校特別支援学級在籍児童の支援のための小学校と放課後等デイサービス事業との連携の実態－小学校への質問紙調査の結果から－ ポスター発表　一般発表 2018-11-00日本LD学会第27回大会（新潟） 小学校と放課後等デイサービス事業との連携の実態を探るため、小学校を対象に調査を行った。調査結果から、小学校の70％以上が事業所との連携を行ってしており、実際に連携している教員の多くは利用している児童の特別支援学級担任であった。事業所との連携の内容については、送迎時に口頭での情報交換を行っているケース、保護者を通してデイサービスでの様子を聞くケースが多く、情報交換会をしているケースは少なかった。日本LD学会第27回大会（新潟）発表論文集2頁（458－459頁）
46 Ａ市における移行期の情報引き継ぎの手引きの普及のための教員向け研修会の有効性 ポスター発表　一般発表 2018-11-00日本LD学会第27回大会（新潟） 特別支援学校と市教育委員会が連携し「支援継続のための手引き」を作成・配布した。本研究は手引き配布後に行った「活用のための教員説明会」についてその有効性の検討を行うため、質問紙調査を実施した。結果から、手引の説明会における内容の理解について、「手引き作成と活用の目的や趣旨」「個別の教育支援計画・個別の指導計画の作成の仕方」等の全ての項目について肯定的な回答が80％以上あり、有効性が示された。日本LD学会第27回大会（新潟）発表論文集2頁（464－465頁）
47 新版キーワードブック　特別支援教育　インクルーシブ教育時代の基礎知識 共著 2019-04-00クリエイツかもがわ 共生社会の構築、インクルーシブ教育はどうあるべきかの事柄を131の項目で示し詳細に解説している。（総頁数308頁）本人担当　第1章29「就学前から小学校への移行支援」2頁（68－69頁）知的な遅れのある子どもの実態把握からの支援の開始、支援の継続方法について解説した。（玉村公二彦、清水貞夫、黒田学、向井啓二、井上和久、他48名）
48 特別支援学級在籍児童の小学校から中学校への移行期の連携の実態
ポスター発表　一般発表 2019-09-00日本特殊教育学会第57回大会（広島） 小学校から中学校への移行期について585校の小学校を対象に調査を行い、引継ぎに関する連携の実態を明らかにすることを試みた。調査結果から90％以上の小学校が中学校と連携していることが明らかとなった。しかし中学校への見学や相談会が74%あったものの、「交流及び共同学習」「進路説明会」「各機関間の特別支援教育コーディネーターによる訪問」は50%弱であり、それぞれの機関により取組の方法が異なることが示唆された。日本特殊教育学会第57回大会発表論文集1頁（P3-12）
49 小学校特別支援学級在籍児童支援のための小学校と放課後等デイサービス事業との連携に関する調査結果 ポスター発表　一般発表 2019-11-00日本LD学会第28回大会（東京） 小学校585校対象に質問紙調査を実施した。調査結果から、特別支援学級に在籍している児童の約20%がデイサービスを利用していた。利用している児童 の在籍する小学校の約67％が放課後等デイサービス事業と連携を行っており、利用している児童の約64％に対して 何らかの連携が行われていた。実際に連携している教員の多くは利用している児童の特別支援学級担任であった。 放課後等デイサービス事業所との連携の内容については、当該児童の送迎時に口頭での情報交換を行っているケー スと保護者を通してデイサービスでの様子を聞くケースが多かった。日本LD学会第28回大会（東京）発表論文集2頁（391－392頁）
50 特別な支援が必要な幼児児童生徒への就学前から就労 までの移行支援
自主シンポジウム　指定討論 2019-11-00日本LD学会第28回大会（東京） ライフステージを通した「切れ目ない」支援体制の構築が求められており、幼児期から学童期においては市町村単位で早期からの教育相談等の取組や教育支援委員会等における支援体制の拡充も進められているものの、学校現場では依然課題が多みられる。シンポジウムでは，就学前から小学校，小学校から中学校，中学校から高等学校，高等学校から進学・就労へ の一貫した支援の継続のために，移行期における支援の在り方について，実際の教育現場のそれぞれの立場から意見交流し検討を行った。日本LD学会第28回大会（東京）発表論文集2頁（195-196頁）　
51 今の時代の子どもの発達を守る 寄稿 2019-11-00零和元年真宗11月号　東本願寺出版 スマートフォンの普及などにより、子どもの生活環境が大きく変わってきている。本稿では、視覚情報過多の社会が、子どもの発達にどのように影響するのか、また、私たち大人は子どもの健やかな発達をどのように守っていけばよいのかについて解説を行っている。1頁（41頁）
52 障がいのある子どもと障害のない子どもがともに育ち学ぶ 寄稿 2019-12-00零和元年真宗12月号　東本願寺出版 「インクルーシブ教育」という言葉を耳にするようになった。本コラムでは、障がいのある子どもと障がいのない子どもが、彼らの育っている地域で共に学ぶことについて、障がいは主に社会によって作られる社会の問題と捉える「社会モデル」の観点から解説している。また、保育所等における、様々な発達上の特性を持った子どもが生活しやすいユニバーサルな環境作りと、個に応じた支援としての合理的配慮についても解説している。1頁（53頁）
53 障がいのある子どもを育てる親を支える 寄稿 2020-01-00令和2年真宗1月号　東本願寺出版 近年自治体の乳幼児健康診査でのスクリーニングや保育所での気づきなどにより、子どもの障がいや発達の遅れが早期にわかるようになり、通園施設や保育所などでの支援が行われ、早期から子ども本人を支援するシステムはできてきているが、、同時に子どもを育てる保護者のサポートも重要である。本コラムでは障害のある子どもを育てる親の状況と支援のあり方について解説している。1頁（37頁）
54 支援が必要な子どもと親のための『親子の遊び空間』の開発　―親子支援の状況とスヌーズレンを活用した遊び空間開発の取り組みから― シンポジウム・企画者 2020-10-00日本LD学会第29回大会（兵庫） 発達障害の幼児は、アイコンタクトがとりにくい、会話ができにくい、抱っこされることを嫌がる、かんしゃくが強いなどの特徴があり、親にとっても子育ての成功体験が少なくなり、子育ての自信が持ちにくくなるため、親の心理面や子育てへのサポートは重要である。我々は、スヌーズレンの手法を用いて、心地のよい光、音、香り、触感覚などを組み入れた家庭で活用できる「親子の遊び空間」の開発に取り組むこととした。 本シンポジウムでは、研究開発初年度として発達障害等発達に遅れや特性のある幼児を育てる親の困難さと親子の遊びの状況、親子支援の状況、家庭用スヌーズレンの開発状況について話題提供を行うことで、新たな子育て支援の方向性を展望する。日本LD学会第29回大会（兵庫）発表論文集2頁（115－116頁）
55 支援が必要な子どもと親のための『親子の遊び空間』の開発 口頭発表 2021-10-00大谷学会研究発表会 知的な遅れのない自閉スペクトラム症や注意欠如・多動症などの発達障害の子どもは、障害の発見が遅くなったり診断に至るまで長い期間を要したりする場合が多い。養育者は、我が子の発達への不安と育てにくさを抱え、ストレスの中で子育てを行っている。養育者は、子どもと遊ぶ場面においても、一人遊びが多くかかわり遊びが成立しない、思い通りにいかないとパニックになる、危険な行動をとるため目が離せず気が休まる時がないなど日常の困難さをかかえており、子どもの支援だけではなく保護者への対応も重要となる。本発表では、支援が必要な子どもを育てる保護者のための子育て支援のツールの一つとして、光、音、匂い、触感覚などを取り入れた、個人宅で親子が実施できる「親子の遊び空間」について提案を行い、研究開発の経過の報告を行った。発表時間30分
56 発達障害児の思春期から就労までの切れ目ない支援　自己理解と社会適応に視点をあてて シンポジウム・指定討論者 2021-12-00日本LD学会第30回大会（神奈川） 発達障害児が、自分の特性に気づき、受け入れた上で、社会に向き合うか否かによって、その後の社会適応の有り様が、大きく変わっていく。発達障害の子どもたちは、早期に親が発達障害に気づき、療育を受け、特別支援学級・通級指導教室、特別支援学校等に結び付けば、支援の幅が変わってくる。シンポジウムでは、教育・福祉・医療・労働等様々な機関との連携を図り、彼らの社会適応の力を育むためにはどうしたらよいのか、事例を共有し、支援の継続や連携の在り方について検討を行った。日本LD学会第30回大会（神奈川）発表論文集2頁（106－107頁）
57 支援が必要な子どもと親のための『親子の遊び空間』の開発Ⅱ－多重感覚環境器材の開発と親子の遊びの調査結果から－ シンポジウム・企画者 2021-12-00日本LD学会第30回大会（神奈川） 発達障害の幼児は、子どもそれぞれに発達上の特性があり子育て上の困難さを伴うことが多い。そのため、発達障害の子どもを育てる親は、彼らの特徴から子育てをする上でうまくいかない体験が多くなったり、子育ての自信が持ちにくくなったりするため、親へのサポートも重要である。 我々は、障害のある子どもと彼らを育てる親へ、スヌーズレンの手法を用いて、心地のよい光、音、香り、触感覚などを組み入れた家庭で活用できる「親子の遊び空間」の開発に取り組んでいる。本シンポジウムでは、発達障害等支援が必要な子どもと親の家庭での遊びの実態、家庭での多重感覚環境を構成する新たに開発した器材の紹介、光る絵本の効果について話題提供を行い、新たな子育て支援の方向性を展望する。日本LD学会第30回大会（神奈川）発表論文集2頁（144－145頁）
58 特別な配慮・支援が必要な子どもと保護者への遊びを通した支援のあり方を探る シンポジウム・企画者・指定討論者 2022-10-00日本LD学会第31回大会（京都） 発達障害等発達に遅れや偏りがある幼児を育てる親は、子どもの成長に不安を感じたり彼らの特徴から子育てがうまくいかず自信が持ちにくくなったりするため、家族へのサポートも重要である。
我々は、発達に遅れや偏りがある子どもと保護者へ、多重感覚環境を活用した支援の研究を行っている。心地のよい光、音、香り、触感覚などを組み入れ、家庭で親子が安心して遊ぶことのできる遊びの空間の開発に取り組んでいる。本シンポジウムでは、幼児への光る絵本や紙芝居の楽しみ方、遊びの空間を構成する親子のコミュニケーションを重視したアイテムの紹介、家庭での親子の遊び状況と遊びの空間の心理的効果について話題提供を行った。一般社団法人日本LD学会第31回大会（京都）論文集2頁（84－85）
59 発達障害児の将来をみつめ、つけておきたい力とは?シンポジウム・指定討論者 2022-10-00日本LD学会第31回大会（京都） 発達障害の子どもは彼らの認知特性により、多動や不注意がある。対人関係やコミュニケーションが苦手、読み書きや文章問題が苦手などの困難さがあり、その結果マイナス体験が多くなり、自尊心や自己有用感が育ちにくいことが指摘されている。本シンポジウムでは、発達障害児が社会参加するには、本人や周囲がどうすれば良いのかについて話題提供をもとに掘り下げ、彼らが自身の特性に気づき、得意・不得意を知り、社会参加するためにはどのような力を育てておけばよいか。教育・福祉・医療・労働など支援者の連携はどうあるべきなのかについて明らかにした。一般社団法人日本LD学会第31回大会（京都）論文集2頁（118－119）
以上59点

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